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「妖印刻みし勇者よ、滅びゆく多元宇宙を救え」連載中！１．北朝鮮のミサイル発射
11月28日午後、北朝鮮が、東部・咸鏡南道咸州郡、連浦から2発の飛翔体を日本海に向けて発射しました。自衛隊の発表によると水平距離380km、最大到達高度100kmの通常軌道で発射された模様です。
翌29日、河野太郎防衛相は記者会見で、ミサイルについて「固定燃料推進方式の短距離弾道ミサイルと推定される」としながら、それら弾道ミサイルの発射間隔は1分未満で、連続発射技術が向上していると分析していることを明らかにしています。
これについて、北朝鮮は29日付の労働新聞で、移動式の発射台から打ち上がるミサイルと笑顔の金正恩委員長の写真を掲載し、「金委員長が、超大型多連装ロケット砲の発射実験を視察した……兵器システムの軍事・技術的優位性と信頼性が保証されることを実証した」と伝え、金委員長は結果に「大満足の意」を表明したと報じています。
更に30日には、北朝鮮外務省の日本担当副局長が、朝鮮中央通信を通じて談話を発表し、「朝米交渉が膠着状態にあるこの時期に、とにかく『北の脅威』を叫べばアメリカが喜ぶと計算しているようだが、政治小人の頭は雀の脳水準から抜け出せないようだ……小人(安倍首相)と無意味に付き合っても恥が虹のように広がるだけであるため、最初から永遠に向き合わないのが上策という考えが日々固まっていく……安倍は本当にどれ一つ不足がない完ぺきな馬鹿であり、二つとない希代の政治小人だ。平壌は安倍という品物をこのように品評する」と述べ、「安倍は本当の弾道ミサイルが何かをもうすぐ非常に近いところで見ることになるかもしれない……その時に放射砲弾と弾道ミサイルがどのように違うかをよく比較して知っておくことを勧告する」と皮肉混じりに挑発しました。
こうした発言は日本のみならず、アメリカをも挑発することで、対日、対米交渉で譲歩を引き出す狙いがあるのではないかとか、経済制裁が効いていて、こちらを向いて欲しいという強いメッセージなのではないかなど憶測を呼んでいます。
２．速射能力の向上はミサイルのゲリラ戦法を可能にする
北朝鮮が発射したミサイルについて、日本が「短距離弾道ミサイル」と発表したのに対し、北朝鮮が「ロケット砲」だと嗤っていますけれども、軍事ブロガーのJSF氏によると、今回北朝鮮が発射したミサイルは、「形状こそ典型的なロケット弾であるものの、大きさと能力は短距離弾道ミサイルに相当するため、日本を含め世界各国はこの超大型ロケット弾を短距離弾道ミサイル扱いしている」そうです。
ロケットだろうが、弾道ミサイルだろうが、火薬の燃焼や圧縮ガスの噴出によって推力を得、自力で飛行する能力のある爆弾、または砲弾であることには変わりなく、大事なことはその射程、弾頭、速射能力や命中精度である筈です。
河野防衛相は北朝鮮のミサイルについて発射間隔の短さから連続発射技術の向上を指摘していますけれども、「KN-25」のコード名で知られる北朝鮮の超大型多連装ロケット砲は8月に初めて発射され、その後の一連の実験で北朝鮮が着実に発射速度を向上させています。
8月と9月のKN-25の実験では、発射の間隔はそれぞれ17分と19分これが10月末には3分となり、今回の11月28日はわずか30秒に縮小したと言われています。
ジェームズ・マーティン不拡散研究センターのミサイル研究者、ジェフリー・ルイス氏は「速ければ速いほど、反撃が到着する前に逃げることが可能となる」と指摘していますけれども、これはその通りです。
例えば、4連装のロケット発射機があったとして、発射間隔が30秒しかなければ4発撃ち尽くすまで一分半くらいしか掛かりません。
確かに、ぱっと撃って直ぐに移動すれば、反撃を食らって、ロケット発射機が破壊される可能性は非常に低くなります。これはミサイルのゲリラ戦法ともいえ、迎撃が非常に困難な脅威といえます。これで射程が長ければ手に負えません。
３．最初の一撃で勝負が決まる時代
JSF氏が指摘しているように、今回の北朝鮮ミサイルの最大射程が380kmであれば、38度線ぎりぎりから発射しても日本の領土や領海まで届きません。となると、北朝鮮がいうところの「超大型多連装ロケット砲」のターゲットは、射程380km以内、韓国のほぼ全域が射程内に入ります。韓国は思いっきり狙われている訳です。
速射が効いて直ぐに移動される上に、数も打てるロケット弾が相手となると、迎撃も困難を極めます。
こんな状況で取り得る対策に何があるのか、というと、これはもう、最初から相手に撃たせないのが最善になります。
つまり、相手が撃とうとする素振りを見せた途端に先制攻撃でロケット発射機を破壊するか、殴られたら、倍返し、3倍返しするぞと、強力な反撃力を持っていることを事前に見せつけることで、撃つことを諦めさせる、核抑止力でいうところの"相互確証破壊"に持ち込む。そういった手段が残された手立てということになります。
其の為には、早期警戒衛星を充実させて、常時相手を監視する体制を整えるとか、敵基地先制攻撃も可能とする法整備、法改正が必要であることは明らかです。
そう考えると日本にとってアメリカと同盟を結んでいることの重要性と憲法改正の必要性が見えてくる筈です。
一発だけなら誤射だとか、攻撃されてからでは反撃できないとか、そんな事をいっている間に、最初の一撃で勝負がついていた、そんな時代になっていることを日本国民はよくよく知る必要があるのではないかと思いますね。
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