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「妖印刻みし勇者よ、滅びゆく多元宇宙を救え」連載中！１．日本人の映画離れと変化するリアルタイム
総務省「社会生活基本調査」で、日本人の映画離れが明らかになっています。
総務省の「社会生活基本調査」とは、国民の生活時間の配分及び自由時間等における「インターネットの利用」、「学習・研究」、「スポーツ」、「趣味・娯楽」、「ボランティア活動」及び「旅行・行楽」について調査し、国民の社会生活の実態を明らかにすることを目的としたもので、総務省統計局が昭和51年以来5年ごとに実施している統計調査です。
調査によると、映画館での映画鑑賞の平均行動日数は、2006年からの10年間で全年代において減少。とりわけ10代から20代の若い世代に至っては、映画自体を観る機会が低下している傾向が見られるそうです。
これについて「マネーポストWEB」は、映画館へ足を運ぶ機会が減ったという人たちに、その理由を取材し、次のような声を紹介しています。
「今では1900円に値上げするシネコンも。鑑賞時にポップコーンやソフトドリンクを買うと、1回の鑑賞に3000円近くかかってしまう。動画配信サービスであれば月額1000円ほどで見放題だし、レンタルの場合も1回数百円で済む。優先順位の高い他の趣味にお金を使いたいので、あえて映画館を選ぶことは減りましたね」20代の男性会社員・Aさん。これをみると、如何にも今の若者らしい意見だと思いますけれども、これらから伺えるのは個々の生活スタイルにおけるリアルタイムの在り方が変化しているということです。
「YouTube動画は長くても10分前後。ちょっとした隙間時間でも楽しめるし、面白くなかったら、他の動画に切り替えればいい。最近では、30分のテレビ番組ですら、長く感じてしまいます。同じ作品を2時間以上見続ける忍耐力もなく、思わず席を外したくなります。また、家で映画を観るときもスマホを片手に、Wikipediaでストーリーや登場人物を確認しながら観る習慣がついている。そうでなくてもSNSに返信したり、別番組を観たりなど、必ず何かしながら映画を観ているので、そういったことができない映画館は、まあまあの苦痛です（笑）」20代の女子大学生・Bさん
今の時代は、決まった時間に決まった場所に足を運んで、他の皆と一緒に鑑賞したり、何かをしたりする、ということが極めて難しくなっている。つまり、個々人のリアルタイムがバラバラになっているということです。
その点、動画配信サービスやレンタルビデオだと自分の都合のよい時間で視聴することができますし、丸々2時間映画を見る時間が取れない場合でも、動画やレンタルビデオなら、途中で止めて、時間が空いたら続きを再生することも容易です。映画鑑賞一つとっても、細切れの時間でもやりくりできる形の方が好まれるということです。
確かにこんな生活に慣れてしまうと、同じ作品を2時間以上見続ける忍耐力もなく、集中力も10分が限界というのも道理です。YouTubeなどの動画配信でも、「料理レシピ」の動画は中央値で7.5分、「ゲーム実況は」12.5分、「企業PR」が3分と10分以下の短いものが多くなっています。
もっとも、YouTubeにチャンネル開設した直後は、アップロードできる動画の長さは最大15分となっているそうですから、それ以上に長い動画はあまり多くならないという事情もあるかと思いますけれども、逆にいえば、その程度の長さが視聴するのに適していると考えられているということだとも言えます。
今の時代の若年層を中心とした生活スタイルがそうなのであれば、もう映画とかテレビとか30分なり何時間も人を拘束する形の娯楽は時代遅れになっているといえるのかもしれません。
２．コンテンツは滅びない
昨今、何かとテレビ離れが指摘されていますけれども、作家でお笑い評論家のラリー遠田氏は｢日本人のテレビ離れ｣論に異を唱えています。
ラリー遠田氏は、情報番組やバラエティ番組などでタレントが発言した内容を書き起こして、それを紹介するだけのネットニュース記事も日々量産されていることから、日本人の地上波テレビに対する依存度は異常なほど高いと述べています。
更に、AbemaTVやAmazonプライム・ビデオで配信されているバラエティ系のコンテンツでも、地上波テレビと変わりのない顔ぶれのタレントが出ているし、制作スタッフも地上波テレビと同じであると指摘し、「いまの日本で広く支持される動画コンテンツを作るためには、地上波テレビのスタッフの制作力に頼る以外の選択肢がない」と断じています。
こうした事から、ラリー遠田氏は、日本の動画配信サービスがテレビを脅かすことはあり得ず、今後はテレビが滅びるのではなく、「テレビ」という概念がどんどん広がって薄まっていく、地上波テレビというところに集中している上質な動画コンテンツを作るマンパワーが、動画配信サービスなどに薄く分散して広がっていくようになり、そのあり方が変わって、より広範囲に拡散していくだけだ、と述べているのですね。
つまり、「テレビ」という概念を「視聴する」要素と「コンテンツ」という要素に分けて考えた場合、いわゆる「テレビ離れ」という現象は、「視聴する」という個々人のリアルタイムの在り方が変化していることに起因するものであって、「コンテンツ」に起因するものではないということです。
これはある意味当たっているかもしれません。
もっとも、既存のテレビの流れを汲んだ「コンテンツ」であれば何でもかんでも通用するとは筆者は思いません。
たとえば、昨今問題になっている、捏造・偏向報道といったニュース系などは、その「コンテンツ」の信頼性そのものに疑問を持たれているが故に敬遠されている面が少なからずあると思われます。
従って、今後、ネット配信でも廃れないと思われるのはバラエティを中心としたコンテンツになるのではないかと思いますね。
３．テレビ業界を襲うリストラの波
1月10日、日本マスコミ文化情報労組会議(MIC)は、テレビ朝日が「報道ステーション」の社外スタッフ約10人に対し契約終了を通知したのは「真摯に番組制作に取り組んできた労働者の権利と尊厳を踏みにじる行為」だとして、通知の撤回を求める声明を発表しました。
声明によると、契約終了を通告されたのは「ニュース担当のディレクターを務め、中東情勢や沖縄の基地問題、原発、災害、事件報道などに精通したメンバーで、10年前後の経験豊かなスタッフ」だそうで、「メディア関連労組として、雇用不安がジャーナリズムの萎縮に繋がることを危惧しています」と述べています。
まぁ、組合が解雇反対の声を挙げるのは当然でしょうけれども、正直、傍からみれば、リーマンショックからこの方、日本企業を襲っているリストラの波がようやくマスコミ界にもやってきたという印象の方が強いことは否めません。
視聴率といういう意味での「テレビ離れ」が進み、変わりにネット動画が視聴されていく中では、企業CMも当然テレビからネットへと流れていくことになります。その意味では大きな流れでは、テレビとてリストラの波から逃れることは出来ないと思われます。
先に取り上げたラリー遠田氏は、「テレビは決して滅びるわけではなく、そのあり方が変わって、より広範囲に拡散していくだけだ」と述べていますけれども、テレビ局を解雇された番組制作スタッフは、それこそ、AbemaTVやAmazonプライム・ビデオといったネット動画の制作スタッフへとその在り方を変えていくことは十分考えられます。
昨今、日本人アニメーターが中国アニメ業界の厚遇ヘッドハントにあって次々と引き抜かれていることが問題となっていますけれども、同じことが、テレビとネット配信の間でも起こるのではないかと思いますね。
その意味では、たとえばNetFlixのような外資が、テレビ局を解雇された製作スタッフを次々と引き抜いて、ネット配信専門の番組を立ち上げていくこともあると思いますし、そこにこれからもビジネスチャンスがあるようにも思いますね。
この記事へのコメント
今日、１月１２日朝のNHK-FMは、チャンホンスの合唱音楽、TBSは、韓国映画「パラサイト」の特集と
同時刻に韓国の話題を重ねて、メディアを韓国に染め上げています。
テレビでも同様で、料理番組などあらゆる機会にキムチ・コチジャンの混入など、印象操作が激しいです。
これでは日本と日本人の出演機会が減り、文化想像力の縮減が起きます。
若者が日本人の想像力を拡大再生産することなく、韓国文化の劣化コピーを楽しむのが日本文化とマスコミに強いられています。
２．テレビ離れからネットへの移行とのことですが、既存のポリコレと同じ流れがネットにも影響すれば、
やがては無難なものしか制作できなくなり、ネット大手では「旅・食べもの・健康」ぐらいしか、論争を起こさないものは
制作できず、「報道・政治・歴史・教育」等の分野は有料の専門チャネルにしか残らなくなるでしょう。
ネットでは、５ｃｈのような独立して管理できる配信インフラが自発的に登場することになるのでしょうが、youtubeなど大手配信事業者から排除されたメディアの受け皿が細々とでも出来ると考えます。
３．リストラされた社員の方々はお気の毒ですが、その方が Netflix に移籍しても、「中東情勢や沖縄の基地問題、原発、災害、事件報道などに精通した」という哲学は変わりませんので、ネット版の CNN や BBC が新たに生まれれるだけです。
反日加害で日本を破壊するだけなので、マスコミ・教育以外で働いて頂けることを切に願います。