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「妖印刻みし勇者よ、滅びゆく多元宇宙を救え」連載中！１．東京五輪の延期を検討
3月22日、国際オリンピック委員会(IOC)は、臨時理事会を開催し、東京五輪の開催について今後、延期も含めてさまざまな状況に応じた対策を検討することが分かりました。
前日の21日にはアメリカの陸上競技連盟、前々日の20日にはアメリカ水泳連盟が延期を求める声明を発表しているのですけれども、これら2団体はスポンサーやテレビ放送権などを通じてもIOCに強い影響力をもっていることもあり、「予定通り開催」との立場を崩していなかったIOCもトーンダウンした形です。
東京五輪の延期を求める声が相次いでいることについて、IOCのバッハ会長がドイツのラジオ局のインタビューに対し「オリンピックは土曜日のサッカーの試合のように延期することはできない。手続きが非常に複雑で、確かな根拠があってこそ責任を持って決断できる……異常事態で、理想的な解決策はない。オリンピックが取りやめになることは１万1000人の選手たちの夢を壊すことになる」と述べ、延期を決断する難しさを指摘すると共に、引き続き開催に向けて努力を続ける姿勢を強調しました。
IOCは1ヶ月程度で結論を出すとしています。
２．五輪を完全な形で実現
3月16日、安倍総理は武漢ウイルスに関するG7首脳の緊急のテレビ電話会議に出席しました。安倍総理は会議後、今夏の東京オリンピック・パラリンピックについて「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして、完全な形で実現することについて、G7の支持を得た」と大会準備を進める考えを示しました。ただし、G7会議後の共同声明には、五輪に関する記述はありませんでした。
それでも、アメリカのトランプ大統領は19日、G7会議で東京五輪の中止・延期について「議論した……安倍総理は『対応をどうするか、まだ決めていない』と話した」と明言していますから、議論そのものはあったのでしょう。
ここで、安倍総理が、対応をどうするか決めていないと発言した、というのはまるで、日本がどうするか決められるかのように聞こえなくもありませんけれども、開催決定権はIOCにあります。
したがって、対応をどうするかというのは、通常開催なり、無観客なり、延期なり、IOCの判断を受けてから対応を決めるということなのだと思います。
また、安倍総理の「完全な形」という表現について、翌17日、萩生田文部科学相は記者会見で「無観客はやらない。きちんとした形で選手に参加してもらう開催を目指す」と述べています。
他にも、この「完全な形」という表現に着目している人はいて、ジャーナリストの長谷川幸洋氏は、「予定通り」ではなく、あえて「完全な形で」と言ったのは、安倍総理が「中止や無観客は受け入れない」という意味であり、日本に開催決定権はないが、主要国を味方につけて「今夏か延期しかない」とIOCを牽制したのだ、と述べています。
長谷川氏は、G7が「実現」を支持した以上、中止したら責任はIOCが背負う形になり、巨額の放送権料を含めてビジネス上の大問題になるリスクは避けたいに違いない。安倍総理はそれを見越したうえで、日本から表立って発言出来ない中、遠回しに「延期」を求めたのだと指摘しています。
実際、安倍総理は、参議院予算委員会で、「IOCの判断は私が申し上げた『完全な形での実施』という方針に沿うものであり、仮にそれが困難な場合には、アスリートのことを第一に考え延期の判断も行わざるをえないと考えている……今後、IOCとも協議を行うことになるが、トランプ大統領をはじめG7各国の首脳も、私の判断を支持してくれるものと考えている。もちろん、判断を行うのはIOCだが、中止は選択肢にはないという点はIOCも同様だと考えている」と述べています。
３．Ｋ-１の強行開催
3月22日、キックボクシング団体K-1のビッグイベント「ケイズフェスタ３」がさいたまスーパーアリーナで開催されました。
武漢ウイルス感染拡大の影響で政府が大型イベントの自粛要請を促していたこともあり、大会開催前から西村康稔経済再生担当相と埼玉県の大野元裕知事は主催者側に自粛を要請していたのですけれども、主催者側は、来場者全員へのマスクと飲料水の配布、サーモグラフィーやアルコール消毒液の設置、会場の扉を開けっ放しにして常時換気を義務付けるなど、さまざまな予防策を講じるとして強硬開催に踏み切りました。
会場には約6500人もの大観衆が集まりました。
主催者側は、通常の収容人員より少なくするため座席数を減らす措置を行ったものの、リングへ近づくほどに大勢のファンが密集し、リングサイド周辺は寿司詰め。更に、途中からマスクを外して大声を上げながら熱狂するファンの姿までいたそうです。
専門者会議はクラスター感染が起こり得る条件として「換気の悪い密閉空間」「多くの人が密集」「互いに手を伸ばしたら届く距離での会話や発声が行われた」の3つが重なったときとしていますけれども、この日のK-1イベントは少なくとも、常時扉開放以外の2つが成立しています。更にいえば扉を開放したくらいで「換気の悪い密閉空間」でなくなっているかどうかも分かりません。
無観客での試合開催や大会の中止、延期など自粛を余儀なくされている各方面のプロ・アマスポーツ団体はK-１に批判の声を上げています。
Ｊリーグ関係者は「K-１の暴走は日本スポーツ界のモラルを崩壊させてしまった。一刻も早くファンの方々の前で試合を開催したいのは、どの競技の主催者側も同じ。これでもしも感染者が出るようなことがあれば、今まで我々が強いてきた努力もすべて水の泡になってしまいます。こんな最悪のタイミングで、しかも屋内で6000人以上もの観客を集めてイベントを強行してしまうなど言語道断。政府、そして自治体から自粛要請を無視して開催を決行した事実は我々としても到底看過できない」と怒りを募らせました。
また、JOC(日本オリンピック委員会)の内部からも「K-1の強行開催は世界中のメディアでも報じられ、驚くべき早さで各国から顰蹙を買っている。これによって完全に日本は『ウイルスに対して警戒心が低過ぎる』というレッテルを張られ、延期論どころか、中止論にも拍車をかけてしまうことになりかねない」という恨み節も上がっているようです。
４．Ｋ１強行開催という博打
筆者は、今回のK-1イベントの強行開催によって、武漢ウイルスのパンデミック収束までは、東京五輪の完全な形での開催はほぼ出来なくなったのではないかと見ています。
なぜなら、もし、今回のK-1イベントに行った観客からクラスター感染が発生したら、世界は「ほら見た事か」と批判が集まり、東京五輪は五輪中止又は延期あるいは無観客を余儀なくされるでしょう。
また、仮に感染者が出なかったとしても、今度は自粛要請自体の信憑性が薄れ、他の団体が競技開催に動いて、クラスター感染のリスクを増やすことになります。
また、海外では、若者を中心に「コロナなんて大したことない」とばかり、政府の外出禁止指令を無視して遊び回り、その結果いつまでも収束しないという事態も考えられます。
実際、フランスでは外出禁止令発動後もパリ市内のセーヌ川沿いなどで普段通りジョギングや散歩を楽しむ人々で賑わい、イタリア、スペインでも外出禁止令に違反する者が後を絶たないようです。
フランスのマクロン大統領は19日、「自分や家族を守る措置だと多くの人が理解していない」と怒りを表明。政府報道官は外出禁止措置は15日間の予定だったが延長は「十分あり得る」と警告しています。
武漢ウイルスの収束が長引けば、各国も選手団を派遣することもできず、仮に東京五輪を開催したとしても、大幅な参加国減は避けられなくなります。となると完全に近い開催となると武漢コロナウイルスが世界的に収束してから後、最低でも1年、あるいは2年以上の延期の場合しかないと思います。
その意味では、今回のK-1イベント開催は、結果的に、東京五輪を掛け金にした大博打を張ったともいえ、勝っても負けてもスポーツ界に禍根を残してしまうような気がしますね。
この記事へのコメント
イオンのバベル
このような視点が全く存在しませんが、これは重要なことです。もしかしたら、イベント内に密かに感染者を紛れ込ませているという可能性もありますね。これは非常に有効な日本攻撃の手段でしょう。
この情報は絶対にマスコミは出さないでしょうから、ネットで拡散するしかありません。これらのことを踏まえた上で、徹底した対抗策を講じなければならないのではないでしょうか。