辞任に至るまでの発言を新聞やネットで読んだ程度だが、例の発言はやはり確信犯と思う。
外務省が慰安婦決議に際しての反論もなにもしないものだから、あの発言を狙ってやったのではないか。
普通は直接抗議すれば良いのだが、東京裁判史観そのままを国民にあえてぶつけることで、その反応を国民の声そのものとして反論した。
国民が東京裁判史観をそのとおりだとして何も言わないことがリスクとしてあった筈だが、どうやら賭けに勝ったようだ。
国民の反発で辞任まで追い込まれる・・（本人としては望むところだろう）・・ことで、一部有志や一部議員の反論ではなく、日本国民の総意として反論したことになる。
アメリカは焦っていることだろう。やはり日本は原爆投下の罪を赦していないのだ。と。
例の発言でわざわざ、アメリカを恨んでいないと付け加えていたにも関わらず、報道その他ではすっかり無視されてしまった状態だ。それ故に余計、原爆投下に対する怨念に近いものをアメリカは感じているだろう。
マスコミが加熱報道をするものだから、効果は抜群。見事に久間防衛相の手の平で踊らされている。
欲を言えば、これから国民の議論として東京裁判史観を見直す動きになれば良いが、最低限の目的は果たしたのだからまずまずだろう。
ただし、あまりにも急速なアメリカ離れは慎むべき。アメリカは孤独なのだから。
こういうときこそ、手を差し伸べる姿勢を見せることで、今後の交渉その他を有利に進めるべきだ。
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mayo5