真実と暴露と高い見識（メディアについての雑考　後編）

時事
　
昨今、若者のＴＶ離れが激しいという。

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１０代、２０代の若者のテレビを見る時間は毎年減少していて、平日で２時間強、土日でも２時間半くらいだという調査結果もあるそうだ。

ついに民放各局もお笑い番組から、ドキュメンタリー番組をの制作に力をいれるという。

だけど、その方針転換も、インターネットに負けない質を追求するならまだしも、若者を対象とするのは半ば諦めて、比較的テレビを見てくれる団塊の世代をターゲットにするのがその理由らしい。

時とともに人口が少なくなってゆく高齢者層をターゲットに番組を作らなければならないあたり、既に斜陽産業ではあるまいか。

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最近の電通の調査によると、新聞、雑誌、ラジオ、テレビといったいわゆるマスコミ四媒体の広告費は、３年連続で前年を下回ったという。

価値観が多様化して、忙しい現代人がいつまでもテレビの前に座って番組を見てくれると考えるほうがもう古いのかもしれない。

家電製品でも、HDDの大容量化に伴って、長時間のテレビ録画が可能になって、空いた時間で好きな番組をいつでも見られるようになった。

ネットにアクセスすれば、それこそＹＯＵＴＵＢＥなりニコニコ動画なりで見損ねた番組だってみることができる。情報が長期間の保持され、且つ、広く拡散することによって、機会損失コストがどんどん小さくなってきている。

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もはや情報を持っているだけでは、昔ほどの価値が見出せない。

そんな時代で、何が価値を持つようになるのか。

長期間の保持され、広く拡散しきってもなお価値があるもの。

腐らない情報。誰にでも役に立つ情報。

真実と暴露と高い見識。

情報そのものの性能（スペック）が吟味されてゆく時代はそこまで来ている。

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画像肥留間正明の芸能斜め斬り お笑い番組からドキュメンタリー番組にシフトしたテレビ局 2008年10月04日15時00分 / 提供：内外タイムス

　この秋の番組改編で、民放各局が、ついにお笑いに番組に見切りをつけ始めた。各局とも「視聴者の心に響く」をテーマにして、ドキュメンタリー番組をの制作に力を入れている。
　TBSは水曜日の午後9時以降を報道番組で固めた。9時には「水曜ノンフィクション」を関口宏が担当し、10時からは「久米宏のテレビってヤツは!?」を新設、11時からの「ニュース23」に流れを作る狙いだ。確かに、年金生活に突入した団塊の世代が、ひな壇タレントやバラエティー番組を求めているとは思えない。若者のテレビ離れははなはだしいが、団塊世代の高齢者は、テレビを見ようとするものの、見たいコンテンツがない。そこで、視聴者の対象を40代以上に向けようというわけだ。

　ダウンタウンをはじめとして10%を切るバラエティー番組が続出。鈍感なテレビ局も視聴者がバラエティーに、そっぽを向いていることに気づいたのだろう。さらにお笑いタレントの高額なギャラは、テレビ局の経営を苦境に陥れている。バブル全盛期のように4000万円、5000万円という高額な制作費は望めない。今ではスポンサー離れが激しく、広告費はウェブに流れている。
　TBSでは、さらに土曜日の午後10時に「情報セブンdaysニュースキャスター」という番組を設け、安住紳一郎とビートたけしが担当する。
　ドキュメンタリーといえば、テレビ朝日では月曜午後7時からのゴールデンタイムで「報道初ドキュメンタリー宣言」という報道番組を始める。司会は、古舘伊知郎と同じ所属事務所の長野智子。
　このドキュメンタリー志向の裏側には、01年9月11日のニューヨーク自爆テロがある。「事実は小説より奇なり」というが、今では事実のほうが小説よりも、数段すさまじい。サブプライム問題を皮切りにしたウォール街の株安、アメリカの銀行、証券会社の破綻、ドラマ以上の現実が展開している。親殺し、子殺し、自爆テロはこれまでフィクションの世界だったが、すでにノンフィクションだ。
　一方では完全に乗りきれないテレビ局もある。相変わらず日本テレビでは、安っぽいお涙ちょうだいの感動を呼び込もうと、火曜午後9時に「誰も知らない泣ける歌」という番組を始める。司会は西田敏行と上田晋也。果たして番組タイトルのように泣ける番組になるのか大いに疑問が残るところだ。
　フジテレビは「エチカの鏡～ココロにキクテレビ」をタモリを使って作るが、いまだに大物タレントの呪縛から抜け切れていない。
　いずれにせよバラエティー番組の終焉は近づいている。

URL:http://news.livedoor.com/article/detail/3845936/


画像若者を中心にテレビ離れが進んでいる　 2006-11-27 23:45

■２０代男性の１週間のテレビ視聴時間はどのくらいだと思いますか？３時間という調査結果がでたというのである。１週間である。７で割ると１日３０分足らず。それではどの世代がもっともテレビを見ているかというと、７０代以上である。この世代は１日の視聴時間が１０時間だという。某放送関係者の話であり、どの程度信頼できるかわからないが。

■あるいはウエブ上の調査で得たデータかもしれない。通例、新聞などの世論調査とウエブ上の調査では相当の開きがでるし、ウエブ上の調査が統計的にどの程度信頼性があるかどうかわからない。ただ、ひとつの目安にはなる。
　ぼくが接する若者を見る限りでは、確かにテレビ離れが若者を中心に進んでおり、長時間見ているのは老人ばかり。これが事実だとすると、テレビや広告関係者にとって衝撃である。

■その時代、時代のもっとも「おいしい部分」をつまんで急成長してきた地上波テレビも、経営的に大きな壁につきあたりつつあるということである。ある時期からタイタニック号化した船にのっていたのに、これまで気づかなかったということだろう。今も気づかない関係者がいるようだが、すでに世間の風向きは変わっている。このへんで大きくカジを切らないと……結果は明らかである。

■ただ、テレビ離れが良いことなのか悪いことなのか、簡単にはいえることでもない。テレビを見ていた時間が携帯やインターネットやテレビゲームにかわっただけだというのなら、あまり感心しない。五感をつかうことに、もっと時間とエネルギーをさくことが必要だろう。そして脳の力を鍛えるのなら、毎度いっているように読書である。

■テレビ離れが進むと、活字離れ以上に深刻な事態が今後生ずるこになる。視聴者が離れればスポンサーが離れる。すると、なにが起きるかといえば、流れるオカネが減る。予算の急減の影響の大きさは活字の世界どころではない。良書を個人で出すことだってできるし、資本も経費も少ない小規模の出版社が、意味や意義のある本をだし続けている例はいくらでもある。ところが、映画もふくめ映像制作の場合、厖大なオカネがかかるという宿命をもっている。

■作品にかけるオカネが削減されれば、なにより良い作品を創るために大切な要素である「時間」をかけることがむずかしくなる。ドラマの場合であったら、良い脚本がそろわない。良い役者を使えない。セットなども貧弱になり、ロケも限られ、当然、内容もお粗末で、安直になる。こうなると「劣化の連鎖現象」で、必然的に「時間」と「オカネ」のかからないお手軽番組のオンパレードになる。この数年、すでにその傾向が強くでてきているのは、テレビをよく見る人が一様にあげる声である。

■それでも、１日に３，４時間以上テレビを見ている人の数は膨大であり、テレビは消費行動ばかりでなく、選挙での投票行動にまで強い影響をあたえている。一般にテレビをよく見る層ほど本を読まないし、情緒的な反応をする。テレビを仕掛ける側から見れば「あつかいやすい」対象である。そのため、この層のとりこみに企業も政治家も今なお必死である。ニュースのエンターテインメント化など、その傾向の端的な表れである。

■インターネットはまだ出来たばかりで、ブログなどの情報発信が今後、人々の精神にどういう影響をあたえていくのか、わからない。善し悪しはともかく、インターネットというメディアができ、普及している事実は否定しようがない。利点も数々あるので、期待感もあるが、金太郎飴のような画一的な価値観を醸成する方向に堕する恐れもある。現に「個性的」という名の「非個性（画一）的」価値観が日本列島をおおいつつある。多様な価値観を許容し、異なった文化や価値観をもつ者が違いを認め尊重し共生していく……それこそ２１世紀の価値だと思うのですが、事態はどうも逆の方向にいっているようです。

URL:http://katorishu.exblog.jp/6108188/


画像電通が2007年 日本の広告費を発表――テレビは2兆円を切る

　電通は20日、2007年の日本の総広告費として、媒体別、業種別の広告費の金額や前年比などの集計を発表した。

　今回発表された「2007年（平成19年）日本の広告費」によれば、日本の総広告費は7兆0,191億円となり、前年比で101.1％となった。2000年から2003年まで総広告費は減少が続いていたが、2004年から2007年までは連続して前年を上回る実績が続いている。2008年の見通しは、「情報・通信」「家電・AV機器」「交通・レジャー」などの出稿が伸びるとして101.7％を予想している。その要因として、北京オリンピックや洞爺湖サミットと関連する環境対策、そしてモバイル通信やインターネットなどの情報通信領域での変革が挙げられている。同時に2008年も新聞・テレビ広告などの減少傾向は続くと見ている。

　2007年全体の総括としては、前半は、2006年のトリノオリンピック、サッカーワールドカップなどによる高い成長の反動で低迷したが、年後半に参院選、世界陸上、東京モーターショーなどがプラス材料となり、前年実績を上回ったが、伸び率としては前年より低くなっている。

　媒体別には、新聞、雑誌、ラジオ、テレビといったいわゆるマスコミ四媒体の広告費が3年連続で前年を下回る97.4％の3兆5,699億円だった。ラジオ漸減傾向は底を打った感があり、テレビも回復基調がみられるが、前年比ではマイナスとなってしまった。

　インターネット広告費は前年比124.4％の6,003億円だった。これは、テレビ、新聞に次ぐ金額だ。雑誌の広告費は2006年に抜いている。この背景としては、ブロードバンド化が進み動画コンテンツの広がりとモバイル通信の定額制によるサービスの拡大し、ナショナルクライアントによるキャンペーンサイトによるクロスメディア手法が定着したことを挙げている。この中でもモバイル広告は621億円ながら前年比159.2％という大幅な伸びを示している。

　同様に高い伸びを見せているのは、衛星放送やCATVなどの衛星メディア関連広告費だ。前年比110.8％と603億円となっている。BS放送の世帯数増、CATVの営業努力と地域広告がその要因と分析されている。

　屋外広告や交通機関、フリーペーパー、DM、チラシといったプロモーションメディア広告費は101.9％、2兆7,886億円と4年連続の増加だ。フリーペーパーの伸びが鈍ったものの展示会、屋外広告、交通広告、民間メール便のDMなどが活性化して成長を続けているとしている。

(中尾真二@RBB 2008年2月20日 18:57)

URL:http://www.rbbtoday.com/news/20080220/48876.html