トヨタの野望

　
ただの思いつきです。

オバマ大統領は1月26日、新たな環境政策の一貫として、日欧とほぼ同水準となる排ガス規制を採用することを表明した。またそれを受けて、ＧＭとトヨタはそれに対応する声明を出している。

ただの思いつきにしか過ぎないのだけれど、これで一部囁かれていた、トヨタのＧＭ買収説が本格的に動いてくるような気がしてならない。

オバマ政権の政策のひとつに自国産業の建て直しがある。当然自動車産業もそこに含まれている。

だけど、オバマの打ち出している環境政策に対して、日本の自動車メーカーを相手にＢＩＧ３が直ぐに太刀打ちできるとは思えない。エコカー、低燃費車技術では大きく水を開けられている。

とすると、次に考えるのは、日本の環境技術をアメリカに移管すること。やり方はいろいろあるだろうけれど、一番手っ取り早いのが、技術者を高額でスカウトしてくるか、日本のメーカーとの合弁会社でも立ち上げること。

日本の自動車メーカーは、技術をタダで獲られるのを黙って見ている訳がない。どこかの時点でＢＩＧ３の救済に乗り出すのではないか。ちょっとした工夫を伴って。

自国産業建て直しを標榜するオバマ政権にとっては、海外競合メーカは目の仇になる。中国ほど露骨な嫌がらせはしないだろうけれど、アメリカ国内に国産車を買おうよキャンペーンを張るくらいのことはするかもしれない。

オバマ人気と愛国心に溢れたアメリカ人なら、そんなキャンペーンをされたら、そうかとばかり一斉に動く可能性だって十分にある。

もちろん、そういったことをトヨタも予測していて、そうなりそうな頃合を見計らって、ＧＭならＧＭに支援を打ち出して、合弁会社設立と技術供与、又は協力を行なうことを発表するのではないか。

その際のちょっとした工夫というのは、その合弁会社が作って売る車のスタイル。外観・デザインはＧＭでやって、エンジンやら中身は全部トヨタの低燃費又はハイブリッド車で作るというスタイル。

部品や制御系は全部トヨタが面倒を見て、ブラックボックスで供与して、組み立てと販売をＧＭ側でやる。外見えはまったくのアメリカ国産車。アメリカ国民は喜んで買って、利益はＧＭとトヨタで折半。

黒い目の外資ならぬＧＭエンブレムのトヨタ車をバンバン売って、日本車が売れなくなるリスクをヘッジする。

トヨタなら、それくらい考えているんじゃなかろうか。