野菜工場普及へ

時事
　
経産・農水省が野菜工場普及へ法改正を行うようだ。以前「地下農園」のエントリーで少し紹介したけれど、一部の企業で野菜工場の試みは行われている。

画像


食料自給率の面でも、安全性の面からみても是非とも進めるべき。法規制が障害になっているのであれば、どんどん改善するべきだし、もっと都市部で食糧を生産できるようにすればいい。

野菜工場の生産管理なんて、ほとんど電子製品の生産管理と変わらない。農作業で汗を流してなんてイメージからはかけ離れている。

もっといえば、野菜工場をコンビニの地下に作って、コンビニで自前の野菜を売ってしまえばいい。

京都の「天使のカフェ」のように、地下で野菜を自家栽培するレストランがあるのだから、コンビニで自家栽培してやれば、輸送コストも要らないし、地産地消にもなる。コンビニの数だけ農地があるのだから、生産量もある程度確保できるだろうし、雇用対策にもなる。

問題はコスト。今はまだ光を作るのにべらぼうに金がかかる。これをどうにかする問題がある。

画像


地下につくるのが難しいのなら、屋上に作ってしまうというのがある。

屋上緑化と呼ばれる、屋上を緑化にするという試みは以前から取り組まれている。東京都では、平成13年４月に改正された自然保護条例から、建物の新・増・改築時における屋上等の緑化を義務付けているけれど、緑化するなら何も庭園だけとは限らない。農地を作っても立派な緑化。もともと屋上緑化はヒートアイランド緩和を期待して始まったそうだけれど、なかなか進んではいない。

なんでも、開発の進んだ都市部での既存の建物では、緑化するだけの屋上の強度がないらしい。また新築でも緑化のための敷設設備に費用がかかることもあって、これも思ったように進まない。

それでも少しではあるけれど、屋上緑化で農地を作った事例もある。福岡市では、２００４年にビルの屋上に田んぼを作っていて、毎年、白米にして１．５キロほどの収穫があるという。

また、兵庫の大丸神戸店の屋上約４５平方メートルを整備して畑にしているという。全国のスーパーやコンビニの屋上、または地下に畑や野菜工場を作って、自家栽培の野菜を売るようにするだけでも全然違ってくるだろう。

そうして自給率を向上させた先に、ようやく美味しい日本産の農作物を輸出産品として考えることができる可能性も開けてくるだろう。

画像




画像経産・農水省　野菜工場普及へ法改正　生産量２０倍　特区や補助金も　12月24日8時4分配信 産経新聞

　野菜などを人工的な光や温湿度管理で栽培し生産量を通常の１０～２０倍に増やすことができる「植物工場」の導入を促進するため、経済産業省と農水省は、農地法の改正などによる特例措置を設ける方針を固めた。来年１月に共同で検討チームを立ち上げて３月末をめどに報告書をまとめ、可能な施策から順次実施する。法改正のほか、植物工場設置を優遇する「構造改革特区」への指定や補助金の創設を検討する。

　民間企業の資本や技術力を活用し食料を増産できる植物工場は、約４０％に低迷する「食料自給率」の向上につながると期待されているが、多くの規制が普及の障害になっている。特例措置で普及が進めば、食の安全・安心の確保や地域活性化にもつながりそうだ。

　植物工場は、建物内で光や温湿度を成長に最適な条件に設定し、生産量を大幅に増やすことができる。成長スピードが通常の２～４倍になり、レタスの場合、年２０回の収穫が可能。土壌の代わりに容器に入れた養液を利用する水耕栽培が中心で、農薬も必要ない。

　ただ農地法に基づく農地の賃借・取得にかかわる煩雑な手続きに加え、建設コストがビニールハウスの２０倍、光熱費も５０倍近くかかることなどが普及の障害になっている。このため両省がタッグを組み、植物工場に限定した特例措置を導入する。政府は農業生産法人以外の民間企業による農地の賃借を解禁するなどの農地法改正案を来年の通常国会に提出する準備を進めているが、植物工場についてはさらに踏み込んだ優遇措置を設ける方向だ。

　具体的には、農地の賃借・取得手続きの簡素化のほか、民間企業による農業生産法人への出資が原則１０％未満に制限されている規制の緩和などを検討。農地に工場を建設すると、固定資産税などが宅地並みに課税される税制面での優遇も議論する。法改正の必要がない「特区」に指定することも選択肢に入れている。

　このほか、建設費や維持費を軽減するための補助金の支給のほか、品種や栽培技術の開発援助なども導入したい考えだ。

　植物工場は２０年以上前からあるが、カゴメやキユーピーなどの大手企業が中心で、全国に約３０カ所程度にとどまっている。

URL:http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081224-00000076-san-bus_all



画像野菜“生産工場”普及へ種まき　経産、農水省が補助金創設　2008/12/24

　経済産業省と農水省は、人工的な光と温湿度管理によって通常の１０倍、２０倍もの増産が可能な植物工場の普及を図るため、補助金制度を創設することを決めた。許認可の煩雑さや企業が参入する際の障壁なども、農地法の改正などを視野に解消を目指す。食料自給率の向上や食品の安全性向上、地域の活性化にもつなげたい考えで、両省は２００９年１月から共同の検討チームを作り、３月末にも普及に向けた報告書をまとめる。

　≪レタス年２０回収穫≫

　植物工場はガラス張りの施設や建物内で温湿度や光、養液など、植物の成長に必要な条件を最適化して生産量の最大化を目指す仕組み。光や温湿度などを完全に制御する場合、工場のような建物のなかに栽培用の壁面を立てかけたり、何段もの容器を重ねたりして栽培する。

　工場内では成長スピードが通常の２～４倍になるうえ、季節変化にも影響されない。多くは養液などを利用した水耕栽培のため農薬も不要で、レタスなら年間に２０回も収穫できる。ただ、ビニールハウスに比べて建設コストが２０倍、光熱費は５０倍近くかかる。

　このため、大量に生産できても単位当たりの生産コストは割高になる。無農薬という付加価値により多少高くても売れるものの、販路拡大にはコスト削減が必須で、検討チームではコスト削減策を中心に検討する。

　≪税、法、採算の壁≫

　具体的には、植物工場の建設費や光熱費への補助、成長が早い品種の開発、栽培技術や施設管理技術をもつ人材の育成、販路の確保策－が検討対象になる。現状ではレタスといった葉物野菜やトマトなどに限られている植物工場で栽培可能な品種の拡大も図る。

　また、農地に植物工場を建てると宅地並みに課税される法体系や、「農地法との戦い」とも言われるほど煩雑な農地の譲渡や賃借などの手続き面でも改善策を検討する。農地を利用して生産する農業生産法人への出資比率が、１企業原則１０％未満とされていることも検討課題の一つ。出資比率の制限が企業の出資による大規模な展開を阻んでいるため、特例措置などを検討する。

　植物工場への取り組みは２０年以上前から始まっているが、コスト面の課題から事業として軌道に乗ったのは、カゴメやキユーピー、ＪＦＥスチールといった大手企業が中心。ここ数年はベンチャー企業や農家が取り組むケースも増え、全国に３０程度の植物工場があるが、大手企業以外では小規模な取り組みにとどまっている。

　販路も、現在は無農薬を売りにしたスーパーやインターネットでの販売が中心。コストを抑制できれば、外食産業や食品加工業者にも販路を広げられ、中国産からの切り替えによって食の安全性向上や４０％しかない食料自給率の向上も期待できる。

URL:http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/200812240040a.nwc



画像手作り野菜工場で“世界レベル”の超効率経営　食料危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業(5)　2008年8月5日　火曜日 篠原　匡

「植物工場」の経営に乗り出す企業が増えている。福島県白河市にあるキユーピーの植物工場。ここでは、年に164万株（サラダ菜換算）のレタスやサラダ菜を出荷している。同じく茨城県土浦市や兵庫県三田市の植物工場でレタス類を生産しているJFEライフも、土浦工場の増設を決めた。ベンチャー企業や外食企業の参入も相次いでおり、植物工場普及振興会によれば、全国に30カ所の植物工場が存在するという。

　光や温度、二酸化炭素などを管理し、通年での野菜栽培を可能にする植物工場。路地栽培とは違って天候に左右されないため、年間を通して安定供給が可能だ。さらに、農薬を使わずに無菌状態で野菜を作ることができる。「安心」「安全」「安定供給」を求める外食業界や食品加工業界のニーズは根強い。

　農業関係者が関心を寄せる植物工場。実は、千葉県船橋市に少し変わった工場がある。光や温度を完全制御する大規模工場ではないが、独自に開発した自動化ラインなどによって「ミツバの18期作」を実現している。その生産性の高さは、世界的に見ても競争力があると言われるほど。この工場を作り上げたのは斉藤幹夫氏という一個人だ。資本力のない農家でも、創意工夫で収益を高めることが可能――。斉藤氏の植物工場はそれを体現している。

　30度近くまで気温が上がった6月14日。ニンジン畑に囲まれた温室の中にはむわっとした熱気がこもっている。暑さの中、ペットボトルを片手に数人の女性が額に汗を光らせてきびきびと立ち働いていた。東京から小一時間。千葉県船橋市にある斉藤農園である。

　この斉藤農園、2000坪の温室でミツバを水耕栽培している。1日当たりの出荷量は700～800ケース。ミツバ農家としては大きな部類だろう。

　水耕ミツバは以下のような手順で栽培される。まず、種子を水洗し、吸水させた後に冷蔵庫に入れて低温処理する。ウレタンボードに処理した種子をまき、10～14日ほど置く。その後、栽培パネルに定植し、水と肥料が入ったプールベンチに浮かべる。そのまま、溶液の入ったベンチの中でミツバを育成。季節によって異なるが、25～30日後に出荷となる。

▲他を圧倒する「ミツバの18期作」を実現
　栽培方法は温室で水耕ミツバ栽培を手がけるほかの生産者と変わらない。ただ、斉藤氏がほかの農家と違うのは、圧倒的な生産性である。一般的なミツバ農家が年10回程度、ミツバを生産するところ、斉藤氏は最大で年18回、ミツバを作る。回転率は倍近くも違うから驚きだ。

　「ガソリン代や電気代、農業用資材。いろんなコストが上がっている中、利益が出ているのは回転率が高いからでしょう」と園主の斉藤幹夫氏（56歳）は言う。圧倒的な回転率の差。それは、斉藤氏が独自に考案した生産システムによるところが大きい。斉藤氏の工夫。その1つは、独自開発した「移植機」の存在である。

　上述したように、ほとんどの生産者は定植から出荷まで、溶液の入ったプールベンチに苗を植えたウレタンボードを浮かべたままだ。

　それに対して斉藤氏は2段階の手順を取る。定植の段階では120の穴（「8×15列」）が開いたウレタンボードで苗を育てる。そして、10～14日後、120穴パネルから64穴パネル（「8×8列」）に移し替える（動画をご覧ください）。

　初期の育苗段階では、穴の密度が高い120穴パネルを使う方が数多くの苗を育てられるため効率的だ。ただ、ある程度生育が進むと、120穴パネルでは穴の間隔が狭すぎて生育に悪影響を与えてしまう。そのため、途中で穴の間隔が広いウレタンボードに移し替える必要があるが、実際は手作業でやらなければならず手間とコストがかかる。斉藤氏は、この移植を自動的に行う機械を独自に開発した。

URL:http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20080804/167098/



画像９割が外国産食品に不安　第三銀行アンケート調査　2008.2.24 02:55

　外国産の食品の安全性について多少なりとも不安を感じている人が９割以上にのぼることが、第三銀行（三重県松阪市）が行ったアンケート調査でわかった。同行が、昨年１２月中旬から下旬にかけて、県内の６４店舗の来店客１０００人を対象にアンケート調査を実施。９８１人から回答を得た。

　それによると、「食の安全・安心について関心はありますか」との問いに対しては、「関心がある」と「少し関心がある」を合わせると、９２・５％にのぼり、非常に関心が高かった。

　「２、３年前と比べて、食の安全・安心についての意識に変化はありますか」との問いには、「不安を感じるようになった」が６０・７％もあり、「以前から不安を感じている」と合わせると、食の安全・安心に不安を感じている人は８５・９％にのぼった。

　「食に関して不安を感じている項目は何ですか」（複数回答）と質問したところ、「農産物の残留農薬」との答えが最も多く５５・２％。「食品添加物の使用」「食品表示の偽装」「ＢＳＥ、鳥インフルエンザなど家畜の疾病」の項目がそれぞれ４０％以上になった。

　「食品を購入するとき、何を確認しますか」（複数回答）と問うたところ、「期限表示（消費期限または賞味期限）」が最も多く、次いで、「産地表示」。この２項目については、半数以上の人が確認するという結果だった。

　「外国産の食品の安全性についてどのように感じているか」の問いには、「不安を感じている」と「少し不安を感じている」を合わせると９１・３％となり、９割以上の人が多少なりとも不安を感じているという結果になった。

　外国産の食品の安全性について多少なりとも不安を感じるという人に、どういう点に不安を感じるかを複数回答できいたところ、「農産物の残留農薬や化学肥料の使用」が７１・６％と最も高く、続いて、「ＢＳＥ、鳥インフルエンザなど家畜の疾病」「食品添加物の使用」「飼料や飼育方法」の順だった。

　「価格が高くても安全・安心な食品を購入するか」との問いには、「価格が高くても常に購入する」「できるだけ購入することを心がけている」を合わせると、７４・９％になり、価格より食品の安全・安心を求める人が多かった。

URL:http://sankei.jp.msn.com/region/kinki/mie/080224/mie0802240256001-n1.htm



画像ヒートアイランド緩和の「屋上緑化」導入進まず 東京では総合計画へ発展

ヒートアイランド緩和に大きな効果があるとされる「屋上緑化」。ビルやマンションの屋上に緑の植物を栽培するもので、行政が後押ししているが、導入が進んでいないのが実情だ。

屋上緑化がヒートアイランドを緩和させるのは、植えられた植物や土壌から水分が蒸発散して気化熱が放出されるときに、大気や建物を暖める熱が減るから。東京都の調査結果では、真夏のコンクリート表面の温度が約55度になったときに、緑化部分が約30度と大幅に低かった。ヒートアイランド緩和に大きな効果が認められ、国や自治体では７年ほど前から、緑化の義務化や補助金の支給、固定資産税の軽減、容積率の割増しなどで建物の緑化を推進してきた。

東京都では平成13年に全国に先駆けて、新築建造物への屋上緑化を条例で義務付けている。敷地面積が1000平方メートル以上(公共建造物では250平方メートル以上)の建造物を新築する場合、利用可能な面積の20％以上を緑化することを義務づけた。さらに都内23区の自治体の多くでは屋上緑化への補助金を支給している。しかし、屋上緑化はそれほど進んでいない。東京都では、平成27年までに1200万平方メートルの屋上緑化を達成したいとしているが、平成18年末までで、約107万平方メートルにとどまっている(屋上から緑化対象を振替した地上部の約29万平方メートルを含む)。このままのペースでは目標の二割しか達成できない。

屋上緑化が進まないのは、不景気で新築が少なかったこともありそうだが、やはり既存の建造物や義務のない小さな新築建造物で屋上緑化が導入されないことが大きい。既存建造物の場合、屋上部に必要な強度がなく、屋上緑化を実施することが困難だ。新築の場合は、屋上緑化を考慮した構造計算を行うことができるが、様々な要因で実際に施工にまでこぎつけるのが難しい。

屋上緑化には何よりも費用がかかる。荷重に耐える施工計算のもと、建物への浸水や植物の根を防ぐための処置、灌水・排水機器の設置、そして植栽。さらに大きな問題が施工後の将来だ。植物ゆえ、維持管理の手間は相当の負担になり、屋上という限られたスペースでの植物の育成は予想外の困難がある。特に樹木については、育成自体に失敗するケースも少なくないという。施工主にとっては大きな不安がある。コストと育成の不安が解消されない限り、小規模建造物で屋上緑化が普及するのは困難と言える。

このような問題を背景に、東京都では平成19年6月に策定した「緑の東京10年プロジェクト」において、屋上緑化以外での緑化策の強化を打ち出している。平成27年までに、300万平方メートルの公園緑地整備、300万平方メートルの学校校庭芝生化を計画しており、残り400万平方メートルを屋上緑化を含めた都市空間の緑化で補うこととしている。これにより、当初、屋上緑化だけで予定していた1200万平方メートルの緑化を達成できる計算になる。

東京都のプロジェクトでは、都市空間においては街路樹の増植や緑地を結ぶ回廊の設定などを含むほか、海辺や河川の護岸緑化、さらに農地保全なども挙げられ、緑化に対する理解を深めるための各種イベントも催行されるなど、複合的、総合的な緑化計画となっている。当初の想定よりも屋上緑化が普及しなかったことが、むしろ、総合計画への発展を促したとも言える。今後、同様の取り組みが全国に波及するか注目される。

（2008年4月30日 eJAFMATE編集部 徳永智）

URL:http://jafmate.jp/eco/20080430_467.php



画像【兵庫】大丸神戸店はジャガイモ畑　2007年09月05日

　神戸市中央区の大丸神戸店の屋上に畑が出現した。同店が、８月下旬からの屋上緑化工事に伴って、約４５平方メートルを整備した。同店によると、百貨店の屋上の畑は、近畿では珍しいという。４日、「開園」を記念して、同区の神戸華僑幼稚園（王子玲園長）の園児１８人が、畑にジャガイモの種芋を植えた。

大丸神戸店の屋上にオープンした畑に種芋を植える幼稚園児たち＝神戸市中央区で、西畑志朗撮影

　これまで同店屋上は、子ども向けに人工芝を敷き、その上に遊具などを置いていたが、「緑豊かにしてお客様に提供したい」と、８月２３日から屋上緑化を開始。天然の芝生や植栽などで計６８０平方メートルを緑化した。「土に触れるイベントなどができるように」と、畑もつくったという。

　園児たちは、用意された六つの畝に種芋を置き、丁寧に土をかけていった。年長の魏愛優（ぎ・あゆう）さん（６）は「埋めるのが楽しかった。カレーにして食べたい」と笑顔を見せた。約９０日後、園児たちが収穫するという。

URL:http://www.asahi.com/food/news/TKY200709050211.html



画像平成18年5月23日　無農薬のパセリはいかが

　最近デトックスという言葉をよく聞くようになりました。体内の毒素を排出することを意味します。
　野菜の中ではパセリが毒出し効果が高いと言われているのですが、残念ながらこれまでに市販のパセリからたびたび農薬が残留検出されています。

　たくさん食べたいのに農薬があっては、逆効果。そこで、中條では会社の屋上で試験的に栽培しています。昨年暮れに種から撒いてほったらかし。それが今では、写真のように青々と勢いよく伸びています。

　これは中條自慢の土、ルーフソイルで育てたものです。
　http://www.chujou.co.jp/midori/index.html

水もちが良くて、肥料持ちもいい。屋上緑化用の土ですが、野菜や花の栽培にも最適です。

URL:http://www.chujou.co.jp/ceodiary/2006-05.html