中国の情報統制について。全２回シリーズでエントリーする。
「われわれは、グーグル・チャイナ上の検索結果への検閲を続けないと決定した。」デービッド・ドラモンド（David Drummond）グーグル社・最高法務責任者
先日、１月１２日に、グーグル（Google）は中国の人権活動家を狙った「高度な技術を用いた」サイバー攻撃が発生していることを明らかにして、中国から撤退する検討をしていると発表した。
なんでも、中国国内のハッカーが、グーグルのほか少なくとも20社の企業に、世界中の活動家の電子メールアカウントのハッキングをかけたようだ。
グーグルは今後、中国国内での検索結果の検閲を継続しないことを決定した。
また、グーグルだけでなく、ヤフーも撤退を仄めかせ始めた。
「Yahoo！香港」の香港現地法人が、収益上の理由から、香港現地の掲示板を今月末に閉鎖すると公表している。
現地の広報担当者は、あくまでも経営上の決定であり、政治的な関連はないと強調しているけれど、多くの中国国内の掲示板の運営企業が、利用者の個人情報の提供などを政府側に求められている事実が指摘されていて、ネット利用者からは、北京当局の圧力があるのではないかと囁かれている。
本当に、政治的圧力があるかどうかは分からないけれど、グーグルといい、ヤフーといい、なぜこうも同じタイミングで、似たような動きが起こるのか。
唯の偶然だと言われれば、それまでだけれど、なにか引っかかるものを感じている。
そして、１３日になって、グーグルは、自社の中国検索サイト「Google.cn」に、天安門事件やダライラマ、法輪功など、これまでは出て来なかった検索結果を表示するようにしたという。
これは、中国当局に大きな踏み絵を迫ることになるものと思われる。
なぜなら、この天安門事件やダライラマ、法輪功などの検索を出さないように、グーグルに圧力をかけようものなら、中国は、自由とは程遠い言論統制国家なのだ、という印象を世界に植えつけることになるから。
無論、放置すれば、自国民を弾圧してきた歴史が、中国人民に知れ渡る。
今回のグーグルのハッキングは、世界中の人権活動家を狙ったものだそうだから、特に「人権」に関するネット情報を国内に流されたくなかったのだろう。
それを嘲笑うかのようなグーグルの反撃。
オバマ大統領はグーグル擁護の考えを示しているし、ヒラリー・クリントン国務長官は「サイバー空間での信頼は現代社会と経済に大変重要な要素」として中国当局に事件責任を要求している。
人権という踏み絵を迫られた中国。今後の展開は注目に値する。
←人気ブログランキングへ
グーグル、中国からの撤退も検討 人権活動家へのサイバー攻撃めぐり 2010年01月13日 10:38 発信地:サンフランシスコ/米国 【1月13日 AFP】米インターネット大手グーグル（Google）は12日、中国の人権活動家を狙った「高度な技術を用いた」サイバー攻撃が発生していることを明らかにし、中国での事業から撤退する可能性もあると警告した。
グーグルによると、中国を拠点とするハッカーがグーグルのほか少なくとも20社の企業を標的に、世界中の活動家の電子メールアカウントをハッキングしようとしている可能性があるという。こうした事態を受けて、グーグルは中国での事業からの撤退を検討しているほか、今後、中国国内での検索結果の検閲を継続しないことを決定した。
グーグルのデービッド・ドラモンド（David Drummond）最高法務責任者は自身のブログの中で、「前年のウェブ上での言論の自由への制限強化への取り組みに加え、こうした攻撃や監視活動によって、われわれは中国での事業継続について再検討しなければならなくなった」とした上で、「われわれは、グーグル・チャイナ上の検索結果への検閲を続けないと決定した。今後数週間にわたり、中国の法律に照らして無検閲の検索が可能かどうかを中国政府と協議するつもりだ」と語った。(c)AFP/Glenn Chapman
URL:http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/it/2681948/5159244
「Yahoo！香港」掲示板閉鎖へ 政治的な原因か【大紀元日本1月13日】「Yahoo！香港」の香港現地法人は最近、香港現地の掲示板を今月末に閉鎖すると突然公表した。収益上の理由と説明している。ネット利用者からは、政治的要素を指摘する声が多く、香港での情報伝達 ・言論の自由が制限されるとの懸念が高まっている。
6日、「Yahoo!香港掲示板」のサイト内で、今月26日から全てのサービスを中止し、掲示板にある全ての書き込みを削除するという通告があった。
掲示板の利用者からは、自由に言論を発することのできるプラットフォームが失われたとして、反対の声が多く寄せられた。また、掲示板の運営にはそれほどの財力を必要としないとして、収益上の理由という説明に納得しない声が根強く、背後に北京当局の圧力があるのではないかと懸念されている。
「Yahoo！香港」の香港現地法人の広報担当者は、記者の取材に対し、あくまでも経営上の決定であり、政治的な関連はないと強調した。
香港インターネット協会の莫乃光・会長は、現時点では本件に政治的要素が絡んでいるという証拠はないとしながらも、近年、多くの掲示板の運営企業が、利用者の個人情報の提供などを政府側に求められている事実を指摘した。
莫乃光・会長は、そのような政府の圧力により、運営企業が情報の自己検閲を行う恐れが生じると指摘し、香港の情報伝達・言論の自由への深刻な影響を懸念している。
「Yahoo！中国」の現地法人は2005年、ジャーナリストの師濤氏の個人情報を中国当局に提供した。その情報を証拠に使い、中国当局は師濤氏に「国家機密漏えい罪」で懲役刑10年を科した。同氏はいまだに服役中。
（翻訳編集・叶子）
(10/01/13 08:41)
URL:http://www.epochtimes.jp/jp/2010/01/html/d93020.html?ref=rss
中国のグーグル検索に「天安門事件」登場、オフィスは厳戒 「中国でのネット検閲はもう続けない」と宣言した検索大手のグーグル北京（ＣＮＮ） 「ネットの検閲はもう続けない」と宣言した米検索大手のグーグルが１３日、中国の検索サイト「Google.cn」に天安門事件やダライラマ、法輪功など従来は出て来なかった検索結果を表示するようになった。
これまでは同サイトで「天安門」を検索しても、天安門の写真が出てくるだけだったが、１３日以降は１９８９年の天安門事件について解説したサイトへのリンクが表示されるようになった。ただし部分的に検閲された状態と検閲されていない状態が入れ替わるなど、不安定な表示が続いている。
グーグルは同日、中国でサイバー攻撃の被害に遭い、何者かが人権活動家の電子メールに不正アクセスしようとした痕跡があると発表し、「検索の検閲をこれ以上続けるつもりはない」と言明。今後の成り行きによってはGoogle.cnのサイト閉鎖や同社の中国からの撤退もあり得ると表明した。
ただし今回のサイバー攻撃について中国政府の関与を直接明言したわけではなく、検閲なしの検索サイト運営の可能性について当局と話し合うとしている。
北京にあるグーグル中国法人のオフィスでは、この発表から間もなく従業員に有給休暇が出されたと伝えられ、いつになく厳重な警備が敷かれた。米カリフォルニア州の本社が運営する社内のシステムなどにもアクセスできなくなっているという。
オフィス前にはグーグルのユーザーやファンが集まって言論の自由を守る姿勢に支持を表明。同社には大量の花がひっきりなし届けられており、現地のブログはこれについて、グーグルの中国撤退を見越して哀悼の意を表するものだと伝えている。
グーグルは２００６年に中国で検索サイトを立ち上げたが、現地の大手バイドゥ（百度）に阻まれてシェアは伸び悩んでいた。中国インターネット・ネットワーク情報センターの０９年９月の統計によると、ネット検索市場のシェアは百度が７７％、グーグルが１３％となっている。しかし３億人以上がインターネットを利用し、広告市場の急拡大も見込まれる同国から撤退すれば、グーグルにとっては大きな痛手となる。
URL:http://www.cnn.co.jp/business/CNN201001140005.html
グーグルｖｓ中国、人権闘争 サイバー攻撃発覚 撤退も検討 2010.1.14 05:00インターネット検索最大手の米グーグルは１２日、同社の中国語サイト「Ｇｏｏｇｌｅ．ｃｎ」と中国オフィスの閉鎖の検討を始めた。人権活動家の電子メールへの不正侵入を目的にした「極めて高度な」同サイトへのサイバー攻撃が発覚したためだ。同社が中国から撤退すれば、長期的な成長に大きな打撃となりそうだ。ただ、この問題では１３日、アジア太平洋地域歴訪中のクリントン米国務長官が中国政府に説明を要求。国際的な人権問題に発展する様相も呈してきた。
▼２０社が標的
グーグルは、先月半ばに中国で発生した攻撃を調査する過程で、金融やテクノロジー、メディア、化学業界の大企業少なくとも２０社が標的になったことが判明したと説明。攻撃は「極めて高度」なもので、同社の知的所有権が侵害された。偽のサイトに利用者を誘導し個人情報を入力させるフィッシング・プログラムなどによって、米国や中国、欧州の人権活動家のＧメール・アカウント数十件が不正アクセスを受けたという。
この事態を深刻に受け止めたグーグルは、これまで受け入れてきた中国政府による同社中国語サイトの検閲について、「今後数週間、検閲なしの検索エンジンを合法的に運営できるかどうかについて、中国政府と協議する」と説明。「これがＧｏｏｇｌｅ．ｃｎの強制的閉鎖につながる可能性が高いことや、当社の中国オフィスの閉鎖につながりかねないことを十分認識している」と表明した。
また、攻撃を受けた企業への情報提供や、米当局との連携を進めていることを明らかにした。
▼百度の独壇場に
同社は４年前に検閲付きの中国語サイトを設立して以降、中国当局と対立を続けてきた。同社が中国から撤退する計画はいかなるものであれ、同国検索最大手の百度（バイドゥ・ドット・コム）を利することになると、ＢＮＰパリバのアナリスト、アーウィン・サンフト氏（香港在勤）は指摘。グーグルの「ほかに競合相手がいないため、グーグルが撤退すれば、百度の独壇場になる」と語った。
また、米ＪＰモルガン・チェースは１３日、同日付の顧客向けリポートで、「グーグルは中国での事業が認められなければ、売り上げが短期的に減少するだけでなく、同社の長期的な成長率が多大な打撃を受ける恐れがある」と指摘した。
▼米国内に評価の声
一方、ＦＢＲキャピタル・マーケッツのアナリスト、ヒース・テリー氏は、グーグルの計画について、自社のモットーである「邪悪になるな（Ｄｏｎ’ｔ ｂｅ ｅｖｉｌ）」の順守を目指した対応だと指摘。その上で、中国からの撤退も辞さない構えを示すことができるのは、売上高全体に占める中国の割合が非常に小さいためだと分析し、「これは重要な対話を開始し、前進させることを目的にしたグーグル流の手法だ」と指摘した。
グーグルから説明を受けていたとされるクリントン国務長官はハワイで声明を発表し、「米国は中国政府に説明を期待する」と表明するとともに、この問題は「極めて深刻な懸念と疑念を引き起こした」と述べた。米人権団体もグーグルの対応を評価する声明を発表した。
米ハーバード大学法科大学院のインターネット倫理・法律研究センター、バークマン・センター・フォー・インターネット・ソサエティのアイザック・マオ特別研究員は１３日、グーグルが、同社の中国語サイトへの侵入行為に対して「『ノー』を突き付けたのはエキサイティングなことだ」としたうえで、「同社と中国政府はこの件で合意できないと思う」と述べた。（ブルームバーグ Ｂｒｉａｎ Ｗｏｍａｃｋ、Ａｒｉ Ｌｅｖｙ）
URL:http://www.sankeibiz.jp/macro/news/100114/mcb1001140508026-n1.htm
Google China spat shines spotlight on cyberspying Wed Jan 13, 2010 10:08pm IST LONDON/SHANGHAI (Reuters) - Cyber attacks disclosed by Google and Adobe that may lead Google to quit China highlight a sophisticated type of bespoke cyberspying that could be more widespread than previously thought.
Google, the world's top search engine, said on Tuesday it might shut down its Chinese site, Google.cn, after an attack on its infrastructure it believed was primarily aimed at accessing the Google mail accounts of Chinese human rights activists.
Unlike ordinary viruses that are released into cyberspace and quickly spread from computer to computer, the type of attack launched against Google and at least 20 other companies were likely handcrafted uniquely for each targeted organisation.
Such attacks, most often delivered using Adobe PDF documents sent by e-mail, secretly deposit a software file on a user's hard drive allowing the computer to be remotely accessed. Typically, top personnel with access to high-level information are targeted with such software, known as malware.
Since each organisation is hit with a malware that looks different from malware delivered to others, companies cannot detect samples spreading around the globe and protect themselves as they normally would, security experts say.
Attacks like this are very hard to block and very hard to filter, says Mikko Hypponen, chief research officer at security software maker F-Secure, who has been monitoring such attacks against Chinese human-rights activists since 2005.
The fact that this kind of malware can easily sit in computers undetected, potentially for ever, also means the true number of such hacking attempts is hard to estimate.
I don't think they're very unusual at all. I think they're very usual -- that's the problem, says John Walker, a professor in cyber-crime at the UK's Nottingham Trent University and chief technology officer of security software.
URL:http://in.reuters.com/article/technologyNews/idINIndia-45372520100113
グーグル中国、早くも撤退準備を開始か＝一部社員には動揺広がる―中国 2010年01月14日11時53分 / 提供：Record China2010年1月12日、米グーグル社は公式サイトで中国での運営を見直す方針を発表した。グーグル中国のエンジニアは社内データベースへのアクセスを禁止されるなど、早くも撤退の準備ともみられる動きが始まっている。写真は米国のグーグル本社。2010年1月12日、米グーグル社は公式サイトで中国での運営を見直す方針を発表し、中国当局と合意できなければ撤退する可能性もあると強い態度を示した。グーグル中国のエンジニアは社内データベースへのアクセスを禁止されるなど、早くも撤退の準備ともみられる動きが始まっている。13日、新京報が伝えた。
グーグルは当局との交渉がまとまらなければ中国本部を閉鎖し撤退する可能性を示唆している。その際に生じるあらゆる問題は責任を持って解決すると発表している。グーグル中国のある従業員は、声明で取り上げられた問題とは中国スタッフの待遇、広告クライアント及び広告代理店への補償を指すとコメントした。
撤退の可能性もあるとの発表を受け、一部中国スタッフには動揺も見られるという。12日のテレビ会議では「中国のユーザーを見捨てるのか、スタッフを見捨てるのか」と発言した従業員もいた。すでに中国のエンジニアはグーグルの社内データベースへのアクセス権限を失っており、現在ではまったく仕事ができない状況だという。（翻訳・編集/KT）
URL:http://news.livedoor.com/article/detail/4547826/
グーグル「抵抗」中国衝撃、言論統制さらに【北京＝佐伯聡士】中国の胡錦濤政権は、インターネット検索世界最大手の米グーグル社が１２日、中国語サイトの検索結果の検閲受け入れを停止し、中国事業からの撤退の検討を発表したことに衝撃を受けている。
「巨大市場」を武器に外国の検索企業を検閲に従わせることに自信を深めてきたが、初の「抵抗」の影響が広がれば、政権の言論統制のほころびにつながるだけに、一層締め付けを強める構えだ。
胡政権はこれまで、共産党による情報独占を突き崩し、「社会の安定」を揺るがしかねない「有害情報」を発信するネットの統制に全力を挙げてきた。だが、世界最高水準の「網絡警察」（サイバー・ポリス）を抱える政権にとっても、チベットやウイグルなどの民族分裂や「台湾独立」、民主化要求など、一党独裁を脅かす恐れのある「有害情報」を根絶するのは容易でない。
このため、政権は、グーグルや中国の「百度」など、国内外の検索企業に対し、「協力」という名の下に監視と排除の責任を負わせてきた。
特に、影響力の大きいグーグル社に対しては、再三にわたり揺さぶりをかけてきた。昨年６月の外務省の定例会見でも、グーグルを使ったメールがつながらないとの外国メディアの指摘に対し、秦剛・副報道局長が、グーグルがポルノ情報を流しているとの前提に立ち、「当局の手法は法に基づくもので正当」とはねつけた。
それでも、今回のような事態が起きたことは、胡政権にとって衝撃だったのは間違いない。今後は、他の検索企業への影響を防ぐため、グーグル社を含む各社と個別の協議を重ねて、検閲への「協力」を改めて迫っていくものとみられる。
中国筋によると、「胡錦濤総書記自身がネット統制の生ぬるさに強い不満を抱いている」とされ、今年は言論統制の中でもネット統制をさらに強化する方針という。２００８年以来、一党独裁を批判する「０８憲章」など、大胆な政治改革要求文書がネット上で広がるなどの事態を受けたものだ。
新華社電によると、今月１２日、北京で開かれた党の精神文明建設指導委員会の会議では、イデオロギー担当の李長春・党政治局常務委員が「未成年者の健全な成長促進を目標に、法に基づき、ネットでわいせつな有害情報を広める行為を取り締まり、社会文化環境を浄化しなければならない」と述べ、一層の統制強化を宣言した。
（2010年1月14日09時53分 読売新聞）
URL:http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20100114-OYT1T00205.htm
【中国撤退】オバマ大統領はグーグル擁護の考え 2010年1月14日 オバマ氏が中国政府と摩擦を起こしているグーグルを後押し、さらに事件が拡大している。 英国のテレグラフは「グーグルは中国内で事業を撤収できるとし中国当局を圧迫している」と13日、伝えた。
グーグルは中国政府が自社Eメールシステム『gmail』をハッキングして関連情報を取り出したと主張している。 これに関連してヒラリークルリントン国務長官は「サイバー空間での信頼は現代社会と経済に大変重要な要素」として中国当局に事件責任を要求した。
ロバート・ギブス（Robert Gibbs）大統領報道官は「大統領がインターネットの自由に対してサポートしていて政権もこれを後押しするだろう」と明らかにした。
中国当局はグーグルの要求に対応できる方法を探しているとみられる。また、中国はセキュリティ管理機能の保護と多国籍企業の投資環境の促進という相反する主張の中で解決策を模索している。
2008年のオリンピック以後、中国政府は演説の自由を許すなど西側諸国に融和的な姿勢も見せたりもしたが、オンライン空間では統制をより一層強化しTwitter、Facebook、YouTubeなどの有名なソーシャルサイトを禁止した。
グーグルの法律諮問官David Drummond氏は「今回の事を通じてオンライン上での監視行為が明白になった」として「私たちは中国事業の可能性に対して再検討している」と事業撤回の可能性まで言及した。
大多数の米国事業家らは中国政府が妥協案を作ると見ている一方で、中国政府が妥協案を忠実に履行するかには疑問を提起している。
URL:http://rocketnews24.com/?p=22611&utm_source=feedburner&utm_medium=feed&utm_campaign=Feed%3A+rocketnews24+%28%E3%83%AD%E3%82%B1%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B924%29
この記事へのコメント