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１．異常タンパク質構造
神経変性疾患のモデル研究において25年以上の経験を持つ著名なシステム神経科学者ケビン・マッカーン博士が、新型コロナmRNAワクチンを妊娠中に接種した母親から生まれた3歳児の血液中に、アミロイド線維（プリオン様タンパク質）による繊維状血栓を発見したと報告したことが話題になっているようです。
その報告について、5月31日、マッカーン博士は、自身のサブスタックで、「妊娠後期のmRNAワクチン曝露例におけるアミロイド線維：構造、病態生理学的、およびバイオセキュリティの観点から～生物兵器がどのように子供たちを攻撃したか～」と題した記事を投稿しています。
件の記事から、その一部を引用すると次の通りです。
要約：母親のmRNAベースのSARS-CoV-2ワクチンに子宮内曝露したことが記録されている3歳児の末梢血中にアミロイド原線維が存在したことを報告する。蛍光顕微鏡および走査型電子顕微鏡（SEM）を用いて、アミロイド様形態および自己蛍光特性を示す持続性線維構造を同定した。本稿では、これらの所見の病態生理学的妥当性を検証し、ワクチン成分の持続および胎盤移行に関する反論を評価し、観察された構造を標準的なアミロイドおよびアテローム性動脈硬化性プラークと対比する。結論として、これらの観察結果を、民間学術機関内で二重使用懸念研究（DURC）の名の下実施された生物兵器関連の研究から生まれたSARS-CoV-2およびその対策の起源に関連付ける文脈分析を行う。マッカーン博士は、コロナmRNAワクチンについて、はっきりと「生物兵器」だと述べ、「妊娠中の曝露から数年を経てもアミロイド線維が残存する」と衝撃的な報告をしています。
【中略】
2. 症例の背景：児は妊娠35週で早産し、母親がBNT162b2（ファイザー）mRNAワクチンの2回目の接種から1週間後に生まれた。児はバイタルサインが認められない状態で出産し、緊急蘇生が必要となった。重篤な時間的相関は、母子間の有意な有害反応を示唆している。
その後3年間、この子は扁桃摘出術や持続性中耳炎に対する複数回の手術など、免疫機能不全を繰り返し経験した。一般的な感染症の異常な頻度と免疫反応の低下が認められたため、全身病態のさらなる調査が必要となった。
全血サンプルは、チオフラビンT（ThT）染色を用いた蛍光顕微鏡と走査型電子顕微鏡（SEM）を用いて分析された。どちらの画像法においても、アミロイドの特徴を示す線維構造が同定された。
【中略】
7. 結論
この事例は、ワクチン接種後の生物学的特性を体系的かつ高解像度で評価する必要性を強調する重要な出来事であり、特に生物兵器研究によって引き起こされた出来事の影が残る小児科および発達段階において、その重要性は増すばかりだ。妊娠中の曝露から数年を経てもアミロイド線維が残存するという事実は、時代遅れの薬物動態学的仮定によって否定することはできない。これらの緊急の疑問を解決するには、厳格な市販後調査、独立した再現性、そしてワクチンに関する独自のデータへの透明性のあるアクセスが不可欠だ。特に、生物兵器によって生成された合成アミロイド／プリオンの脅威が抑制されるまではなおさらです。
２．さらなる検証が必要
この話題は、日本のメディアでも報じられたようなのですけれども、X(旧ツイッター)へのツイートでは、ヤフーとメディカルドックに掲載されたネット記事は、たった4～5時間で消されてしまったそうで、件の投稿者は「報道規制がより厳しくなっている」とツイートしています。
けれども、そこはそれネットの世界。「ケストフエール」の法則で、ここにある、あそこに記事がみれると次々とリツイートがついています。
その中でこちらの「mRNAワクチンの“新たな懸念”… 接種済み妊婦の子どもに「異常タンパク質構造」血中で確認」の記事は6月14日段階でまだ読めるようです。
件の記事はライブドアニュース編集部が高座渋谷つばさクリニックの武井医師へのインタビューですけれども、インタビュー部分を引用すると次の通りです。
ーーケビン・マッカーン博士が発表した研究内容を教えてください。武井医師は、マッカーン博士の研究発表について、さらなる検証が必要で、直ちにワクチンの危険性に結びつけるのは時期尚早だと述べていますけれども、結論が出るまで待っていたら取返しがつかなくなっていた、なんてことにもなりかねません。
武井先生：
今回紹介する研究は、妊娠後期に母親がmRNAワクチンを接種したことによる胎内曝露が、子どもの血液中に異常なタンパク質のような構造である「アミロイド線維」を形成する可能性について調査したものです。
蛍光顕微鏡や走査型電子顕微鏡を用いた実験の結果、3歳になる子どもの末梢血からアミロイドに似た線維状の構造が検出されました。特有の光の反応（自己蛍光）やクロスβシートという結合構造を示しており、通常の血栓や動脈硬化性プラークとは異なる特徴を持っていました。具体的には、脂質やコレステロールなどの核を持たず、血管の壁にこびりつくこともなく、血液中を漂うように存在していたのです。また、これらの構造は自己触媒的に再び形成されやすく、壊れにくい性質を持つため、体内に長くとどまる可能性があるとされています。持続性を保つ性質を示しており、長期にわたり血管内に存在し続ける可能性があります。
今回の研究結果は、世界中で大量に接種されているmRNAワクチンの潜在的なリスクと、その生物兵器的側面についての議論も含んでいます。引き続き詳細な調査や透明性の確保、長期的な安全性評価が必要とされています。総じて、この研究はmRNAワクチンの潜在的な生物学的リスクを見極める上で重要な知見を提供しており、今後の議論や政策決定の材料となることが期待されます。
ーーmRNAワクチンのリスクとベネフィットについて教えてください。
武井先生：
mRNAワクチンには、リスクも存在します。副反応として、稀にショックやアナフィラキシーといった重篤なアレルギー反応が起きることがあります。特に心筋炎や心膜炎も報告されており、これらは通常の副反応よりも重症化しやすいことがあります。また、従来の組換えタンパクワクチンでもショックやアナフィラキシーのリスクはあります。これらの副反応は稀ですが、万一の際には適切な医療対応が必要です。
その一方、mRNAワクチン最大のベネフィットは、従来のワクチンと比べて非常に短時間で開発できる点です。新型コロナウイルスのような急速に広がる感染症に対して、ワクチンを迅速に作り、安全性と効果を確立できるため、公衆衛生の危機に即応できます。また、スパイクタンパク質の重要な部分をターゲットにしているため変異しにくく、ウイルスの感染力や効率に大きな影響を与えない点も大きな利点です。
ーーケビン・マッカーン博士が発表した内容への受け止めを教えてください。
武井先生：
この研究は、mRNAワクチンの胎内曝露が子どもの健康に与える可能性のある影響について、新たな視点と懸念を提起しており、その重要性は非常に高いと考えます。特に、アミロイド様線維の形成という具体的な生物学的現象を指摘している点は注目に値します。現時点では、この線維が子どもの健康にどのような長期的な影響をもたらすかは不明ですが、持続的な存在が示唆されているため、今後の詳細な研究と追跡調査の必要性を強く感じます。
ただし、この研究結果がmRNAワクチンの安全性全体にどのような影響を与えるかについては、さらなる検証が必要です。限られた症例数での観察であることに加え、アミロイド様線維の病理学的意義がまだ確立されていないことから、直ちにワクチンの危険性を示すものと断定するのは時期尚早でしょう。
３．このワクチンは失敗だ
6月8日、読売テレビ系「そこまで言って委員会NP」は新型コロナを徹底総括というテーマで放送したのですけれども、番組に出演した政府分科会元会長・尾身茂氏が、ワクチンは感染予防効果はないと発言して波紋を呼んでいます。
番組には、元・京都大学医生物学研究所附属感染症モデル研究センター准教授の宮沢孝幸氏も出演していたのですけれども、尾身氏と宮沢氏の発言内容の一部がこちらのブログで取り上げられています。
そのやりとりを引用・編集すると次の通りです。
尾身「エンタメ、飲食店が目の敵にされた。武漢からの情報として、無症状でも伝染する→長丁場となる。感染拡大→医療逼迫。医療逼迫を対応のトリガーとし、死者ゼロ、感染絶滅など全く考えていなかった。経済対策を重視し、経済の専門家を入れた。」尾身氏は「途中から若い人は、若い人は重症化しないし、比較的副反応が強いから、コロナワクチンを打つ必要がないと何度も言った。でもマスコミはそこを切り取って報道しなかった」と
宮澤「教科書的には、飛沫感染、その上でエアロゾル感染もあり、ということで、２mの間隔が基本となった。新しい生活様式→ソーシャルディスタンスという流れだった。」
橋本「政治家が、尾身さんを利用した。行政は要請、お願い。だから、無視すれば良い。メディアは、煽り過ぎた。」
尾身「このワクチンは、感染予防効果はないことがわかり、がっかりした。重症化は高齢者に対し有効という情報を得た。」
宮澤「このワクチンは失敗だ。オミクロンになって死亡者が激増し、今も終わってない。」
尾身「死亡者（申請認定者）は、2283人、因果関係が認められたのは、そのうち2人。たったの2人だ。結論は、因果関係はわからないということだ。」
宮澤「不明（因果関係）になるのは当たり前だろ。統計的に、100倍以上異常値が出ていることを無視するのはおかしいだろ。」
橋本「感染予防効果はないんだから、若い人、幼児に打つ必要はないだろ。」
尾身「若い人は、重症化しないから、打つ必要はない、と何度も言っている。記者会見でも何度も言っている」
尾身「WHOは、強制力はない。Stake Holderの介入はあり、その後中国の影響力は大きくなった。テドロスは、中国を賞賛した。」
宮澤「この問題の本質は、このウィルスが人工物かどうかということに尽きる。」
宮澤「データで見る限り（オミクロンは）間違いなく人工物である。人工かどうかで、今後の判断は、全く違う。（これ繰り返したら何度でもやられる、でしょ）」
尾身「状況証拠は色々あるが、今の時点で私は、判断、意見表明できない。宮澤さん（ウィルス学者）のような人が、わかりやすく説明する必要がある。」
宮澤「ウィルス学会では、陰の常識となっているが、表立って議論は全くしていない。」
重症化しないから、打つ必要はない、と何度も言っている。記者会見でも何度も言っている」と主張していますけれども、ネットでは、次のようにいろんなリツイートがついています。
・尾身氏を擁護するつもりはないが、マスコミや銭ゲバ医者が分科会の言うワクチンのメリットだけ伝えたのは事実。尾身氏の「若い人に推奨しなかった」は？だが、当時から「若い人もその、まあ、間接的に助かるというか」とゴニョゴニョ煙に巻いていた。医療利権はそれを勝手に捻じ曲げ金儲けに繋げた。コロナワクチンについては、ようやくその是非が問われるようになり、流れが変わってきました観があります。リツイートにも「これから罪のなすり合いが始まる」とありましたけれども、ワクチン推奨していた人が、掌を返して、「そういってない」とか「リスクについてもちゃんと説明した」とかいろいろ言い訳してくるのは結構あり得ると思います。
・メディアにも責任ありますね。でも、この方も、本当に国民の健康を考えていたのであれば、もっと強く若者のワクチン不要を訴える事、出来たと思います
・これから罪のなすり合いが始まるかと思いますが有識者もメディアも政府も罪深い。それを鵜呑みにして体制側に着いて陰謀論者と笑った大衆も少なからず罪。
・尾身さんが当時本当に若者にはコロワク不必要と言っていたにも関わらず、その部分は切取り削除して放送していたなら、メディアとそれに乗っかったコメンテーターの責任かと。結局、テレビを見る視聴者は切り取られた内容は知ることが出来ず、放送された内容のみが正しいと思ってしまう。
・主犯のWHOが崩壊寸前だから尾身が裏切り始めたんじゃない？共犯仲間のインフルエンサーとオールドメディアをさ。尾身さん、政府も含めて全部ゲロっちゃえよ。
筆者は2023年9月のエントリー「きさまには地獄すらなまぬるい」で述べましたけれども、どんなに言い訳しようと最後には「閻魔大王の裁き」を受けることになるのではないかとさえ。
４．ＣＤＣワクチン諮問委員会
コロナワクチンに対する流れが変わってきたという意味では、アメリカもそうです。
6月11日、アメリカのケネディ厚生長官は自身のSNSでワクチンに関する検討を行う、CDCの外部委員会の委員8人を新たに指名しました。
この委員は、さまざまなワクチンについて、アメリカ国内での使用を推奨するか、科学的なデータに基づいて判断する立場で、ケネディ長官はそれまでいた17人、全員を解任し、新たな委員を選ぶとしていました。
これについて、11日、CNNは「ケネディ氏は、前任の顧問を解任した数日後にCDCワクチン諮問委員会の新メンバーを指名した」という記事を掲載しています。
件の記事の概要は次の通りです。
米国疾病予防管理センター（CDC）のワクチン諮問委員会の委員全員を解任した わずか2日後、ロバート・F・ケネディ・ジュニア保健福祉長官は、政府の新型コロナウイルス対策を批判する著名な数名を同委員会に任命した。ケネディ長官の人選には賛否あるようですけれども、ケネディ長官がいうように「客観性と常識を持って証拠に基づく意思決定を行い、極めて重大な公衆衛生上の決定を下す」のであれば、何も問題ないはずです。
同氏は水曜日、CDCの予防接種実施諮問委員会（ACIP）に新たに8人の委員が加わることを発表した。
ケネディ氏は月曜日、誰がいつワクチン接種を受けるべきかを勧告する以前の17人のメンバーからなる委員会は利益相反に満ちており、メンバーがCOVID-19やHPVワクチンの接種に関する指針などを議論すると予想される6月25日の委員会の会合に間に合うように、新しい「高い資格を持つ」専門家を任命すると述べていた。
ケネディ氏は水曜日の声明で、再編された委員会は「新たなワクチンの推奨を行う前に、明確な安全性と有効性のデータを求める」が、現在のワクチンスケジュールのデータも検討すると述べた。
ACIPの新会員8名には、メッセンジャーRNAの分野で初期の革新を起こしたが、近年は新型コロナウイルス感染症ワクチンにおけるmRNA技術を声高に批判している生化学者のロバート・マローン博士も含まれる。
CDCは最近、mRNAによる新型コロナウイルス感染症ワクチンの推奨範囲を狭めたが、「アメリカを再び健康に」運動の一部の支持者はケネディ長官に対し、さらに踏み込んでワクチンを全面的に禁止するよう圧力をかけている。
もう一人の新メンバーは、生物統計学者で疫学者のマーティン・クルドルフ博士だ。クルドルフ博士は、現在米国国立衛生研究所所長を務めるジェイ・バッタチャリア博士とともに、2020年10月に「グレート・バリントン宣言」として知られる集団免疫に関する戦略を共同執筆した。
CNNの取材に対し、匿名を条件に語った関係者によると、マローン氏とクルドルフ氏の両名の名前は、第2次トランプ政権の初期に、ACIPやその他の委員会の顧問候補として挙げられていたという。
ケネディ氏はまた、病院の委員会や医療執行委員会で活躍し、「科学的根拠に基づく医療の強力な支持者」と評される救急医のジェームズ・パガーノ医師も選出した。
mRNAワクチンと心血管イベントに関する研究論文を発表しているMIT教授のレツェフ・レヴィ博士もパネルに参加する。レヴィ博士はオペレーションズ・マネジメントの教授だ。
新メンバーの何人かは、以前連邦保健機関に勤務していた経験があり、その中にはNIHの栄養神経科学部門の元部長代理であるジョセフ・ヒッベルン博士も含まれる。
グレート・バリントン宣言にも署名したダートマス大学小児科教授のコーディー・マイスナー博士は、以前はACIPおよび米国食品医薬品局のワクチンおよび関連生物学的製剤諮問委員会に所属していた。
全米カトリック看護師協会の太平洋地域ディレクターであるヴィッキー・ペブスワース博士も、FDAワクチン委員会の委員を務めていた。ペブスワース博士は、生後15ヶ月でワクチン接種を受けた息子が「深刻な長期的な健康問題」に悩まされたことを理由に、ワクチンの安全性に疑問を呈しており、ワクチンと自閉症の関連性を示唆する非営利団体「全米ワクチン情報センター」の理事も務めている。
ジョージ・ワシントン大学とバージニア・コモンウェルス大学の産婦人科教授であるマイケル・ロス博士は、CDCの乳がんおよび子宮頸がん予防諮問委員会の委員を務めた経験がある。ケネディ氏は声明の中で、ロス博士が「バイオテクノロジーおよびヘルスケア関連の委員会で引き続き活動している」ことにも言及した。
ロス氏が業務執行パートナーを務めるプライベートエクイティ会社ヘイブンクレストは、同社サイトで同氏を「複数のバイオテクノロジー企業の取締役を務めた、歴任CEO」と紹介している。
1964年に設立されたACIPは、アメリカのワクチン政策において、地味ながらも重要な役割を果たしている。この委員会は通常、小児科医、免疫学者、研究者、そして患者擁護団体で構成され、ワクチンの安全性と有効性を審査し、どのワクチンを誰が接種すべきかを投票で決定する役割を担っている。その勧告は、保険会社によるワクチンの適用範囲や、医師による患者への推奨に影響を与える。
ケネディ氏は、連邦政府のワクチン顧問を「一掃」すれば、医療界とワクチンに対する国民の信頼が回復すると約束した。
同氏は今週、複数のパブリックコメントで、委員会には利益相反が蔓延しており、長年にわたりワクチンメーカーの「お墨付き」のような役割を果たしてきたと主張した。ACIPのメンバーはこれまで、会議の冒頭で開示事項と利益相反について表明し、株式保有や研究資金に関する連邦報告書を提出してきた。ACIPは最近、2000年から2024年までの会員の利益相反と開示事項をオンラインで公開した。
同長官はまた、ACIPの過去のメンバーの何人かは「バイデン政権によって土壇場で任命された」とし、同委員会を解散しない限り、トランプ政権は2028年まで新メンバーを加えることができないと述べた。
バイデン政権の政権末期に、当局はACIPに8名の委員を任命した。委員の任期は通常4年である。
ケネディ氏は火曜日のX欄に、新しいACIPメンバーは誰も「イデオロギー的な反ワクチン派」ではないと書いた。
「彼らは高い資格を持つ医師や科学者となり、客観性と常識を持って証拠に基づく意思決定を行い、極めて重大な公衆衛生上の決定を下すことになるだろう」と彼は述べた。
保健福祉長官には諮問委員会の委員を解任したり、新たな委員を任命する権限があるが、ケネディによる全面的な改革と迅速な新委員の任命は、医師、看護師、一部の元保健当局者から即座に非難を浴びた。
今週シカゴで会合を開いているアメリカ医師会は、特に米国の公衆衛生を取り巻く現在の情勢を踏まえ、ケネディ氏にACIPの以前の会員を除名する決定を撤回するよう求める決議を採択した。
「麻疹の流行が続いており、子供の定期予防接種率も低下している中、今回の措置はワクチンで予防可能な病気の蔓延をさらに助長することになるだろう」とAMA会長ブルース・スコット博士は声明で述べた。
「私たちは大きく後退してしまった」と、フィラデルフィア小児病院のワクチン科学者で、米国食品医薬品局（FDA）のワクチンに関する外部アドバイザーを務めるポール・オフィット博士は述べた。「粛清前の委員会には、私たちが恩恵を受けてきた専門知識、経験、そして組織としての記憶が備わっていた。しかし、今はもうそれらがない」
「そのグループには反ワクチン活動家が二人います」とオフィット氏は述べた。「ロバート・マローン氏は議会でmRNAワクチンががんを引き起こすと証言し、ヴィッキー・ペブスワース氏は反ワクチン団体である国立ワクチン情報センターのメンバーです。」
新たな諮問委員会が既存の予防接種スケジュールを見直すという提案は、「あらゆることが検討される可能性がある」と彼は述べた。「現行スケジュールにあるワクチンはすべて検討対象です。彼らが何をするかは誰にも分かりません。『これらのワクチンはこれまで適切な方法で試験されていないため、適切な方法で試験する必要があると考えており、適切な方法で試験されるまで使用を一時停止する』などと言うかもしれません。可能性は無限大です。まさに混沌です。どれほどひどい状況になるかは想像に難くありません。」
オフィット氏は以前ACIPのメンバーだったが、新候補者の任命前の審査には利益相反も含めて通常少なくとも2～3カ月かかると語った。
「たくさんの書類に記入しなければならず、審査員は非常に注意深く見ます」と彼は言った。「まず、専門知識があるかどうか、次に、不当なつながりがないか、製薬業界や政府から完全に独立しているかどうかを確認します。」
解任されたばかりのACIPメンバー2人は、申請と審査のプロセスに1年半から2年以上と、はるかに長い時間がかかったと指摘したが、そのうち1人は、HHS長官が急いでいればプロセスはもっと速くなる可能性があると指摘した。
バイオ医薬品株を追跡している投資コミュニティも、新たなリストに不安の反応を示した。
「マローン博士、クルドルフ博士、そしてヴィッキー・ペブスワース氏のようなワクチン批判者の任命には特に懸念を抱いている」と、金融会社BMOキャピタル・マーケッツのアナリスト、エヴァン・セイガーマン氏は述べ、マローン氏は「新型コロナウイルス感染症の陰謀論やワクチン批判に加担してきた」、クルドルフ氏は「新型コロナウイルス感染症のロックダウンやワクチン接種義務化に反対していた」、そしてペブスワース氏の国立ワクチン情報センターは「ワクチンに関する誤情報を拡散していると広く批判されている」と指摘した。
しかし、セイガーマン氏は「ワクチン反対派として知られている人物の任命は憂慮すべきことだが、そのような声が委員会を支配しているようには見えない」と付け加えた。
同氏は、委員会の変更による最も大きな影響はワクチンの保険適用範囲になる可能性があると指摘し、「米国の年間ワクチン接種スケジュールを決定するACIPの役割が、通常、米国の保険会社の適用範囲決定を左右する」と述べた。
少なくともコロナワクチンによる健康被害があり、冒頭に取り上げたようにマッカーン博士が発表したワクチン曝露者の子供から繊維状血栓が見つかった事例等々考えると、「客観性と常識を持って証拠に基づく意思決定を行う」というのは増々重要になってきます。
日本の専門家やメディアも「罪のなすり合い」をしている暇があるのなら、なぜこんなことになったのかを「客観性と常識を持って証拠に基づいて精査・総括」する必要があるのではないかと思いますね。
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