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１．二〇二五年世界はどうなりますか
2025年が始まり、昨年のような大地震が起こることもなく、無事1月1日を終えました。
今年がどういう年になるのか。今回はＡＩ予測を紹介してみたいと思います。
昨日も使ってみた、検索AI「Felo」で、「2025年世界はどうなりますか」と問うたところ、次のような回答を返してきました。
2025年の世界情勢については、さまざまな予測が存在し、特に政治、経済、社会の各側面での変化が注目されています。無難といえば無難な予測です。ただ、FeloはSNSに絞った情報検索にも対応していますので、SNSに絞った検索で同じ質問をしてみたところ次の回答をしました。
政治的展望
2025年は、米国においてドナルド・トランプ氏が再び大統領に就任する年となります。この「トランプ2.0」の政権下では、米国第一主義が強調され、貿易政策や外交において保護主義的な動きが予想されています。特に、中国やカナダ、メキシコに対する追加関税が課される見込みで、これが国際貿易や投資に大きな影響を及ぼす可能性があります。
また、2024年の選挙結果を受けて、世界各国で政権与党が厳しい結果を受けており、政治的な不安定さが続くと考えられています。これにより、各国の政策運営が経済成長に与える影響が大きくなるでしょう。
経済的展望
経済面では、2025年はインフレが落ち着き、米国や欧州の中央銀行が利下げに転じる可能性があります。これにより、消費や投資が回復し、経済成長が期待される一方で、依然として不確実性が高まるとされています。特に、トランプ政権の政策が経済に与える影響や、地政学的リスクが懸念されています。
日本においても、経済は回復傾向にあるものの、賃金の伸びが物価上昇に追いついていないため、低所得層の生活苦が続く可能性があります。これが社会的な不満を引き起こし、政治的な動きに影響を与えるかもしれません。
社会的展望
社会的には、テクノロジーの進化や経済格差の拡大が進行し、分断が深まる可能性があります。特に、AIや自動運転技術の進展が労働市場に与える影響が注目されています。これにより、働き方や生活様式が大きく変わることが予想されます。
また、2025年は「意識の再配線」というテーマが提唱されており、個人や社会がどのように新たな認識を持ち、対話を進めていくかが重要な課題となるでしょう。
結論
総じて、2025年は政治的な不安定さ、経済の回復と不確実性、社会的な分断が交錯する年になると予測されています。特に、米国の政策が国際的な影響を大きく左右するため、各国はその動向を注視する必要があります。
2025年の世界の展望最初の検索はWeb検索の設定だったのですけれども、SNS検索にすると随分と趣が変わります。筆者は、マクロ的視点でみれば前者に、ミクロ的視点でみれば後者に近い意見になるのではないかという印象を受けました。
2025年の世界は、さまざまな側面で変化が予想されています。以下に、主なトピックを挙げて、今後の展望を考察します。
技術の進化
スマートシティとAIの普及: 2025年には、スマートシティの概念がさらに進化し、AI技術が日常生活に深く浸透することが期待されています。これにより、交通管理やエネルギー効率の向上が図られ、より快適な生活環境が提供されるでしょう。
医療の個別化: 医療分野では、個別化医療が進展し、患者一人ひとりに最適化された治療法が提供されるようになると考えられています。これにより、病気の予防や治療がより効果的になるでしょう。
環境問題
気候変動の影響: 地球温暖化の進行に伴い、海面上昇や異常気象が増加することが懸念されています。これにより、多くの都市が洪水や台風の影響を受ける可能性が高まっています。
再生可能エネルギーの推進: 各国は、温室効果ガスの排出削減を目指し、再生可能エネルギーへの移行を加速させる必要があります。これにより、持続可能な社会の実現が期待されています。
経済と社会
経済の変化: 2025年には、インドが日本を抜いて世界第4位のGDPを持つ国になると予測されています。これにより、アジア地域の経済的な影響力がさらに強まるでしょう。
労働市場の変化: AIの進化により、多くの職業が自動化されることが予想され、これに伴い失業率が上昇する可能性があります。新たな職業の創出が求められる一方で、労働力不足の問題も浮上するでしょう。
結論
2025年の世界は、技術の進化、環境問題、経済の変化など、多くの要因によって大きく変わると考えられています。これらの変化に適応し、持続可能な未来を築くためには、国際的な協力と個々の努力が不可欠です。
２．二〇二五年日本はどうなりますか
同じように2025年日本はどうなりますか、という質問をWEB検索、SNS検索でやってみるとそれぞれ次の回答を返してきました。
〇WEB検索：2025年日本はどうなりますか
2025年の日本は、さまざまな社会的、経済的な変化と課題に直面することが予測されています。以下に主なポイントをまとめます。
超高齢化社会の到来
2025年には、団塊の世代（1947～1949年生まれ）が全員75歳以上となり、約2,180万人が後期高齢者として生活することになります。これにより、日本の人口の約5人に1人が75歳以上となり、超高齢化社会が本格化します。この状況は、医療や介護、社会保障制度に大きな負担をかけると考えられています.
労働力不足の深刻化
高齢化に伴い、労働力人口が減少することが予想されています。特に、団塊の世代の大量退職により、各業界で人手不足が深刻化する見込みです。2025年には、経営者が70歳以上の中小企業が約245万社に達し、その約半数が後継者を持たないとされています。この問題が解決されない場合、約650万人の雇用が失われ、GDPが約22兆円減少する可能性があります.
経済政策と成長の見通し
経済面では、2025年に向けて政府は経済刺激策を講じており、特に賃金の引き上げを目指しています。例えば、最低賃金を現在の1,055円から1,500円に引き上げる計画があります。また、2024年の補正予算として約13.9兆円の経済対策が承認され、低所得者支援や地域経済の活性化が図られています.
医療と介護の課題
高齢者の増加により、医療や介護の需要が急増しますが、同時に医療従事者や介護職の人手不足も深刻化するため、十分なサービスを提供できないリスクがあります。これにより、医療費の負担が増大し、現役世代への影響も懸念されています.
結論
2025年の日本は、超高齢化社会の進展とそれに伴う労働力不足、経済政策の実施、医療・介護の課題など、多くの挑戦に直面することが予想されます。これらの問題に対処するためには、政府や企業が協力して持続可能な解決策を模索することが求められます。
〇SNS検索：2025年日本はどうなりますかこれらの要素を総合すると、2025年の日本は人口問題や経済の変化、技術革新、観光イベントなど、多くの側面で重要な転換点を迎えることが予想されます。
2025年の日本については、いくつかの重要なトピックが浮上しています。以下に、主なポイントをまとめます。
人口問題と社会構造の変化
2025年には「2025年問題」と呼ばれる人口構造の変化が顕著になると予測されています。特に高齢者の増加が社会に大きな影響を与えるとされています。日本の人口は2010年を境に減少を続けており、2025年には約800万人の人口減少が見込まれています。このため、労働力不足や医療人材不足、社会保障費の増大といった問題が深刻化する可能性があります。
経済と技術の進展
経済面では、2025年以降にデジタルトランスフォーメーション（DX）が進まなかった場合、日本企業は年間最大で12兆円の経済損失を被ると警告されています。これに対処するため、AIや新技術の導入が急務とされています。
生活の変化
2025年には、生活に関わるさまざまなサービスが変化することが予想されています。具体的には、減税や電気代の補助復活など、経済的な施策が導入される見込みです。これにより、手取りが増える施策も始まるとされています。
観光とイベント
観光面では、2025年に大阪で開催される「ワールドエキスポ」が注目されています。このイベントは多くの観光客を引き寄せると期待されており、訪日外国人にとって魅力的な時期となるでしょう。
こちらも、それぞれ異なるニュアンスの回答を返してきました。総じてやはりSNS検索の方がより身近な回答をしている印象を受けます。
３．我々は大恐慌に向かっている
筆者、個人的には、今年は、これまで常識とされていたものが音を立てて崩れ、ひっくり返っていく始まりになるのではないかと思っています。もちろんトランプ大統領の復活がその要因の一つであることは疑いありません。
そのトランプ大統領は一昨年、「我々は大恐慌に向かっている」と発言したことがあります。
JBPressは1月1日付で「「我々は大恐慌に向かっている」トランプの“予言”は的中するのか？」という 相場研究家の市岡繁男氏の記事を掲載しています。
件の記事の概要は次の通りです。
・トランプ次期米大統領は2023年9月、サウスダコタ州の遊説先で、「我々は大恐慌に向かっている。こんなことを言ったのは初めてだ。唯一の問題は、それがバイデンの任期中に起きるか、私の任期中に起きるのかだ。私はフーバー（1929年に発生した大恐慌に対処した米大統領）にはなりたくない」と述べました。トランプ氏はそれまでも1930年代と現在の類似性について言及していました。市岡氏は、米ダウ平均株価のチャートが日本がバブルのピークとなった1989年の日経平均株価のチャートと瓜二つの動きをしていると指摘した上で、トランプ次期大統領は就任早々、金利上昇と株安に直面するのではないかと警告しています。
・ところが、この1年間ほど、景気の悪化について言及することはほとんどなくなり、最近の株高についても語らなくなっています。トランプ氏のこれまでの言動からすると、「今の株高は自分への期待の表れである」くらいなことは言ってもよさそうなのに、この話題を避けているかのようです。
・筆者の推測ですが、これはおそらく、トランプ氏自身、今の株高は持続可能だと思っておらず、かつて言及した通り、自分の大統領の就任後に株価が暴落する可能性があると懸念しているからではないでしょうか。
・今の米ダウ平均株価のチャートを、日本がバブルのピークとなった1989年の日経平均株価のチャートを重ねてみると、瓜二つの動きをしていることがわかります（図1）。同じような動きをすると、2025年1月中旬、つまりトランプ氏の大統領就任のタイミングで株価の暴落が始まるとも読めます。
・1989年後半の日本株は、長期金利がジワジワ上昇（債券先物価格が下落）する中で、日経平均を構成する品薄株が買い上げられていました。今の米国株も同じで、長期金利が上昇する中、一握りのIT関連銘柄に資金が集中し、指数が押し上げられているようです。
・ファンダメンタル面から見ても、これまで米国株を牽引してきたマネーの流動性に陰りが出てきたことが心配されます。
・筆者は流動性＝カネ余りの指標として、シカゴ連銀が毎週公表する金融環境指数に注目してきました。この数値はシカゴ連銀が100以上のデータをもとに、資金調達の容易さを指数化したものです。
・FRB（米連邦準備制度理事会）は2022年3月から数次にわたって利上げを繰り返してきましたが、金融環境指数をみると、当初はともかく、途中から金融緩和状態に戻り、それに伴って株価が上昇してきた様子がわかります。
・金融緩和状態なのにFRBが利下げに踏み切ったのには、何か理由があるはずです。
・それは今後、この「カネ余りデータ」が急激に悪化することを察知し、先手を打ったのではないでしょうか。実際、流動性の悪化を示す現象は何点か見出せます。
・1点目は、家計の余剰貯蓄が枯渇したことです。
・コロナ禍に見舞われた際、米政府は各世帯にお金をばらまきました。2020年3月以降の1年間で総額6.5兆ドルの資金を供与したのです。
・その結果、家計の貯蓄率は一時、史上空前の32％まで拡大しましたが、サンフランシスコ連銀の調査によると、そのお金は今年3月に枯渇したということです（図4）。
・代わりに増加したのは金利が23％超のクレジットカードローン（いわゆるリボルビングローン）で、その残高は1兆ドルもあるとのことです。こんな状態が持続可能なはずはありません。年内のどこかでパニックが発生するのではないでしょうか。
・2点目はリバースレポの残高がほぼ枯渇していることです（図4）。これは、FRBが政策金利の指標であるFFレートよりも高い金利を提示することで、民間銀行などの余剰資金を吸い上げる仕組みです。
・そのリバースレポの残高は、ピーク時に2兆ドルもあったのですが、今では20分の1以下になってしまいました。銀行やノンバンクは不良債権の処理等で余剰資金がなくなっているのです。
・3点目は日本発の流動性マネーの供給が細ってきたことです。
・日銀はこの十数年間、大規模な量的緩和を継続しました（日銀当座預金残高はその代理変数）。その結果、民間の余剰資金が大量に外債投資に向かい、回り回って株価を押し上げてきました
・しかし、円相場が1ドル＝160円に接近する中で、日本の物価や円金利も上昇し始めています。参院選が予定される2025年に、これ以上の円安は政治的に許容できず、いつ為替介入や利上げがあってもおかしくないと考えられます。
・もはや日米の金利差に着目した円キャリートレードを安心してできる環境ではなく、その結果、日本の外債投資は頭打ちになっています。最近、米国金利が上昇しているのは、このためでもあるようです。
・こうした状況に加え、さらなる懸念材料があります。
・社債の「債務満期の壁」です。
・2020年夏頃、コロナ禍を受けた金融緩和の影響で、Baa格（投資適格の下限となる格付け）の社債利回りは過去最低の3.3％台に低下しました。企業は資金調達に殺到し、2020年第2四半期には通常の4倍、約2兆ドルの起債がなされました（図7）。
・社債は平均5年で償還されます。つまり、2025年上半期はその借り換え需要が急増するのです。
・Baa格の社債利回りは今、6％近辺まで上昇しており、今後は起債の集中で社債金利はさらに上昇するでしょう。先に見たとおり、市中の余剰資金は枯渇しつつあり、企業は手持ちの株式を売却し、金利上昇でコストが上昇した社債の借り換えに対処しなければならないのです。
・FRBの再三にわたる利下げにもかかわらず、長期金利は上昇の一途をたどっています。その要因の一つは、この2025年上半期から本格化する「債務満期の壁」によるキャッシュフローの逼迫だと考えられます。
・かくしてトランプ次期大統領は就任早々、金利上昇と株安に直面するのではないでしょうか。もっとも、トランプ氏のことです、経済混乱の責任は前政権にあると非難し、「だからこそ行政機構の簡素化と関税の引き上げが必要だ！」などと強弁して、自らの政策を強引に推し進めようとするでしょう。
・一方でFRBに圧力をかけ、量的緩和策（QE）を再開させることで、金利の低下を図るのではないでしょうか。
・それによって株価は一時的にはV字で急騰する局面もありそうです。しかし、その効果は長続きしません。せいぜい半年程度でしょうか。その後はインフレと景気悪化が同時に進行するスタグフレーション化が止まらなくなり、トランプ氏が心配する恐慌にはならないまでも、株価は年末に向けてじり安となるように思います。
確かにダウ平均と1989年の日経平均株価のチャートはよく似た動きをしていますし、しかも日経平均が暴落を始めるタイミングを、今年のダウ平均に当てはめると丁度1月21日頃、つまりトランプ大統領就任直後になるように見えます。
これが単なる偶然かどうか分かりませんけれども、もしこんなことが起こったら、トランプ大統領は経済対策に忙殺され、元々やりたかったことに手を付けられなくなる可能性も考えられます。
果たしてどうなるのか。2025年も波乱から始まるのかもしれませんね。
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